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ロボット関連３団体、2026新年賀詞交歓会を開催kat 2026年01日10日(土) in

• ロボット

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　日本ロボット工業会、製造科学技術センターと日本ロボットシステムインテグレータ協会（SIer協会）のロボット関連3団体は1月９日、東京都港区の東京プリンスホテルで「2026年 ロボット関連3団体新年賀詞交歓会」を開催した。

　冒頭、3団体を代表して挨拶に立った日本ロボット工業会の橋本康彦会長（川崎重工業社長）は「昨年末ロボット業界にとって最大のイベントである2025国際ロボット展を開催し、出展者、来場者ともに過去最高となり、15万6000人余りの来場者数と盛況裡に終えることができた。当業界の2026年新年を迎えるにあたって、皆様から非常に力強い応援と期待をいただいたと考えている。昨年は我が国にとって20年ぶりの万博が半年の回帰にわたり盛況裡に終わり、また、我が国としては初の女性首相が誕生し、さらにノーベル化学賞やノーベル生理学・医学賞を日本人が受賞する輝かしい年でもあった。一方、直近の国際通貨基金（IMF）による世界経済の見通しは、昨年度の3.2％の伸びに対して、今年は不確実性の長期化や保護主義、分断化等の拡大により3.1％になると観測されている。このような状況下で2025年の我が国のロボット産業は、世界経済の諸リスクや米国の関税問題など不透明な中で、受注額は対前年比19.9％増の9980億円、生産額では19.7％増の9350億円となることが見込まれ、当初の予想を大幅に上回る結果となった。2026年のロボットの市場においても、IMFの観測による保護主義の拡大など懸念材料はある状態だが、AIの大規模投資による半導体・電子業界の需要回復が見られ、また、根強い自動化投資、あるいはフィジカルAIへの大いなる期待などによって、受注額では対前年比3.2％増の1兆300億円、生産額では対前年比6.9％増の1兆円と、ロボット業界にとっては非常に明るい見通しを立てている。加えて新政権による政策、非常に高いフィジカルAIへの期待感などもあり、発表した数字よりもはるかに大きい結果も見込まれる」と語った。

挨拶する橋本会長

 

　続いて、ロボット関連3団体の本年の活動について紹介、特に日本ロボット工業会の活動について以下のとおり紹介した。

　日本ロボット工業会は、業界の活性化をさらに推進すべく、昨年に引き続き、以下の3点に着目して取り組みを進める。

・市場拡大に向けた取り組み：ロボット市場拡大に向けては省力化投資支援等の施策を通じた普及に加え、2025国際ロボット展の裏年に当たる2026年は、12月2日～4日にインテックス大阪で「RoboNext2026」の第1回を開催し、西日本のロボットユーザー層にもアプローチする。この新しい展示会では、AIロボティクスの技術革新のスピードに対応するため、最新のテクノロジーの発信とともに、次世代を担うスタートアップ、ベンチャー企業や若手人材が集える場をイメージし、そのテーマを「ロボットをもっと身近に、そして未来（あす）へ。」として、未来に向けて人とロボットがともに歩んでいく展示会を目指す

・イノベーションの加速化に向けた産学連携の推進：ロボット分野における国際競争はますます激化しているが、高市政権下において国家戦略技術が創設され、経済安全保障上の高い6分野の一つに、AI、先端ロボットが盛り込まれた。ロボット業界でも、日本の優位性確保や先端企業の健全化に向けて、日本ロボット学会など関係学会との連携をさらに深め、ロボットイノベーションの加速に勤めていく

・国際標準化の推進、国際協力の推進：国際標準化については引き続き、我が国の官民を挙げての戦略的な取り組みが重要で、特にロボットの国際基準を審査しているISO TC299では、そのプレナリー会議をはじめそのWGが各国で開催されることになっているが、その一つ、産業用ロボットの安全性を審査するWG3が2026年5月に大阪で開催される予定となっている。このほか、海外で開催の会議にも積極的に委員を派遣し、ロボットのリーディングカンパニーとして引き続き積極的に取り組んでいく。また、国際ロボット連盟を通じて活動を展開し、国際交流を積極的に進めていく。12月開催のRoboNext2026に加えて、本年6月10日～10月12日には「第27回実装プロセステクノロジー展」が開催される。両展示会を通じて、技術情報の発信とともに、さまざまな分野へのロボットの利活用拡大への意欲を喚起することに加え、市場調査・技術振興等の各事業を意欲的に展開していく

日本工作機械工業会、2026年の工作機械受注総額1兆7000億円見込むkat 2026年01日09日(金) in

• 工作機械

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　日本工作機械工業会（日工会）は1月8日、東京都港区のホテルニューオータニで新年賀詞交歓会を開催した。

　会の冒頭、挨拶に立った坂元繁友会長（芝浦機械社長）は、「昨年を振り返るとロシアとウクライナの戦闘をはじめ世界各地で依然として地政学的リスクがあった。また、通商面ではいわゆるトランプ関税や米国通商拡大法232条など米国は矢継ぎ早に通商政策を打ち出し、その対応に追われるなど世界情勢は混とんとした中で、不透明・不確実な状況が続いた一年だった。このような局面にあって社会においてはDX、GXの活用が進展している。製造業ではこれらに関連する設備投資が進められた結果、2025年の工作機械受注額は、年初見通しの1兆6000億円をわずかながら下回る見込みだが、高水準を達成できたと考えている。2026年を展望すると、年明け早々に米国がベネズエラを軍事攻撃しマドゥロ大統領を拘束するなど、本年も世界情勢は不安定・不確実な状況が想定され、各国による通商上の措置や外交上の対立等が設備投資に及ぼす影響が懸念されている。しかしながら、自動化、効率化、環境対応といった工作機械の事業をけん引している背景は本年も継続するものと思われる。加えて、第7次エネルギー基本計画で指摘された長年活用されている工作機械をはじめとする生産設備の省エネ性能の相対的劣化に対する官民一体となった取り組み、また総合経済対策で示された戦略分野の危機管理投資、成長投資といった施策は、稲葉善治前会長（ファナック会長）から引き継いだビンテージ問題の解決につながるもので、国内老朽設備の更新に寄与していくものと見込まれる。以上の状況を総合的に判断し、2026年の工作機械受注額は総額で1兆7000億円になるものと見通した」と述べた。

　2026年の日工会の事業については、デジタル、グリーン、レジリエンスを柱に、「工作機械産業ビジョン2030」で示された内容について、委員会活動を中心として、活動を前進させていく。その一環として日本の製造業の国際競争力を強化していく観点から、老朽機の更新を促し生産性を向上させる税制や補助金の創設を強く働きかけていく。デジタルツールを活用した生産加工における情報伝達の規格化やEPA利用促進、アジアの新興市場や米国における工作機械需要産業の動向、さらにカーボンニュートラル実現に向けた省エネ活動、これらの調査・研究事業を推進して、会員各社に共通する共有領域の進化・拡大を進めていく。

　また、工作機械ビジネスは技術、輸出管理、経済保障など、あらゆる面で高度化・複雑化している。情勢の変化に対応していくために、最新情報の入手・分析を進め、適切に適宜対処していく。

　工作機械業界の技術者、輸出担当者、サービス員等の人員育成や、学生や社会一般に対する工作機械産業の周知活動も進めていく。

　2026年は工作機械業界の最大のイベントである「JIMTOF2026（第33回日本国際工作機械見本市）」を10月26日～31日の6日間開催する。JIMTOF2026では「果てなき高度へ 羽ばたく技術」をコンセプトに、製造業のポテンシャルを最大限に引き出す最先端の工作機械技術・製品を世界に向けて発信する。開催場所の東京ビッグサイト東４～6ホールが大規模修繕工事で使用できないものの、周辺設備も活用して来場者の密集・混雑を解消した会場運営に努めていく。JIMTOFでは国内外の技術者が集う「工作機械技術会議」を開催するほか、製造業全体の未来を担う学生を対象に全国から招致し、「工作機械トップセミナー」を開催する。また、多彩な講演会や最新トレンドを俯瞰できる企画や学生向けの規格など、盛りだくさんの併催行事を用意する予定だ。

　高市早苗内閣においては、与党税制改正大綱では、国内投資を喚起して成長を後押しすべく、設備投資の規模や収益性の条件を満たせば、投資額の7％を法人税から控除するか、即時償却できる投資促進税制が打ち出された。坂元繁友会長は壇上、政府関係当局に対し、国内の設備投資を喚起して老朽設備の更新を促進させるため、政策面での支援を依頼した。

 

挨拶する坂元繁友会長

 

自動車5団体、新春賀詞交歓会を開催kat 2026年01日09日(金) in

• 自動車

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　日本自動車工業会（自工会）、日本自動車部品工業会（部工会）、日本自動車車体工業会、日本自動車機械器具工業会、日本自動車販売協会連合会の自動車関連5団体は1月６日、東京都港区のホテルオークラ東京で、「令和８年 自動車5団体 新春賀詞交歓会」を開催した。

　当日はまず、本年１月１日付けで自工会新会長に就任した佐藤恒治氏（トヨタ自動車社長）が挨拶に立ち、「年始から国際情勢の目まぐるしい変化に直面しているが、このような時にこそ日本の基幹産業としてしっかりと自動車産業が役割を果たさねばならないと思っている。そのためにも、自工会の新体制として、片山前会長のもとで築かれてきた業界連携の基盤を継承した上で、実践のスピードを上げていきたい。昨年は厳しい通商環境に直面し、日本の自動車産業の基盤をいかに守り抜くかが問われた一年となった。そうした中で赤澤亮正経済再生担当大臣をはじめ政府各位が日米関税交渉の妥結に向け奔走していただいた。また、令和8年の税制改正大綱においては自動車関係諸税の簡素化あるいは負担軽減に向けた大きな一歩を踏み出していただいた。引き続き、日本のものづくりの競争力強化、国内市場の活性化に向けて、官民一体となって取り組んでいきたい。自工会では昨年末に、新たな重点テーマ「新・七つの課題」を定めた。そのキーワードは「国際競争力」。足元が厳しい環境を生き抜くため、そしてモビリティ産業として成長していくためには、業界一丸となって国際競争力を高めていくことが必要。人材基盤の強化やサプライチェーン全体での競争力向上、あるいはマルチパスウェイの社会実装を加速していくこと、こういったテーマのもと、一歩も二歩も踏み込んで協調領域を具体化させて、実践を積み重ねていきたい。また、国際競争力を高めるためには、自動車産業の強みを生かしたAI活用も重要になる。AIをはじめ情報セム、データ分析の領域では「Garbage in, Garbage out（ガベージイン・ガベージアウト）」、つまり質の悪い情報からは良い結果は得られないという格言がある。逆に言うと良質なデータこそが良いアウトプットを生み出す、と言える。我々自動車産業の現場には、生産から物流、販売、整備まで、長年培ってきた理論・技術があり、これを支える人がいる。私自身、本当にものづくりにずっと携わってきて、この部分は絶対に失ってはいけない、競争力の源泉であると思っている。今こそ、この力を伸ばしていく、その時が来ている。こうした強み、現場の技をデータに落とし込むと、AIあるいはロボティクス、フィジカルAIを組み合わせたものづくりができれば、我々の新たな競争力になっていく、日本の勝ち筋にもなっていくと思う。是非とも自動車5団体の知見を持ち寄り、こうした取り組みも進めていきたい。正解が分からない時代にこそ、動き続けることが大切。意思をもって行動すれば目の前の景色は必ず変わる。我々自動車産業にいる者はこれまでも、そしてこれからも、基幹産業として日本をもっと元気にする、その役に立つ必要がある。そのためにもまずは、我々一人ひとりが元気でなければならない。正直難しいことはいろいろとあるが、「元気があれば何でもできる」そんな思いで新年をスタートしていきたい。この一年、自動車5団体、そして550万人の仲間の力を結集して、元気良く動き続けていこう」と力強く語った。

挨拶する佐藤恒治・自工会新会長

 

ジェイテクト、MVVを軸にソリューション型企業への転換を加速admin 2026年01日09日(金) in

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• ジェイテクト、MVVを軸にソリューション型企業への転換を加速

　ジェイテクト（ https://www.jtekt.co.jp/ ）は1月8日、本社事務本館で新年合同取材会を開催し、近藤禎人社長が2026年を最終年度とする第二期中期経営計画の進捗と、2030年に向けた成長戦略を述べた。会見では、MVV（Mission、Vision、Value）を経営の軸に据え、既存事業の収益力強化とソリューション型ビジネスへの転換を進める姿勢が強調された。

近藤社長

　同社は2025年5月にMVVを策定。「技術をつなぎ、地球と働くすべての人を笑顔にする」をミッションに掲げ、「モノづくりとモノづくり設備でモビリティ社会の未来を創るソリューションプロバイダー」というビジョンの下、全社員が同じ方向を向くための羅針盤として位置付ける。

　近藤社長は、MVVを起点にオペレーション、組織、人材の順で戦略を展開する考え方を示し、技術をつなぐことで付加価値を高め、その原資を新領域への挑戦に振り向ける時間軸の経営について説明した。具体策として紹介されたのが、2025年1月に設立した「ソリューション共創センター」。社内から500件超の相談が寄せられ250件以上を解決。事業部の壁を越えた技術連携で解決可能な課題が半数以上を占めたという。社外からも40社超、50件以上の相談があり、自動車分野にとどまらない引き合いが広がっている点を成果として挙げた。

　デジタル化も成長戦略の重要な柱だという。全社デジタル基盤改革「J-REBORN」を通じ、PLM（製品ライフサイクル管理）を含むエンジニアリングチェーンの一体化を進め、設備開発のリードタイムを約30％削減。今後は50％削減を目標に、工作機械関連グループ会社との連携を強化する。

　さらに、脱炭素に向けた取り組みとして、再生可能エネルギーと水素を活用するCN（カーボンニュートラル）ソリューションを紹介。本社敷地内の実証設備や花園工場でのCNプラントをテストベッドとし、実証から実装、外販につなげる構想を示した。

　質疑応答では、米国関税や地政学リスクへの対応について「各地域に生産拠点を持つ強みを生かし、品種変更や物流最適化で柔軟に対応する」と説明。成長市場としてインドを重視し、中国では体質改善を進めながら次の成長機会を見据える考えを示した

　近藤社長は「2026年は第二期中計の総仕上げであり、第三期中計への土台づくりの年」と位置付け、既存事業の収益力向上とソリューション創出を両輪とした成長を加速させる方針を改めて強調した。

 

bmt主催 講演会・交流会「カーボンニュートラル実現に向けた歯車システムとトライボロジー」 in

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kat 2026年01日06日(火) in

• トピックス

　メカニカル・テック社 bmtベアリング＆モーション・テック編集部は2026年3月4日、東京都・八重洲で講演会・交流会「カーボンニュートラル実現に向けた歯車システムとトライボロジー」を開催します。

　本講演会では、電動車や建設機械など、カーボンニュートラル（CN）実現に向けて需要が高まる機械システムにおいても、引き続き重要な役割を果たすと見られる歯車システムに関する技術課題と、軸受や潤滑油剤といったトライボロジー技術を中心とするソリューションについて、第一線でご活躍の講師の方々にご講演をいただきます。新分野でのビジネスのヒントとなるよう、人材交流の場としてご活用いただけるよう、皆様のご参加をお待ちしております。

主催：株式会社メカニカル・テック社 『bmtベアリング＆モーション・テック』編集部

コーディネーター：東京理科大学 教授 佐々木 信也 氏

開催日時：2026年3月4日（水）

講演会：13時～17時（開場：12時）

交流会：17時～19時

会場：KPガーデンシティPREMIUM東京駅丸の内中央 （東京都千代田区丸の内1-9-1　丸の内中央ビル 12階）ホール12D　交流会会場：同ホール12F
https://www.kashikaigishitsu.net/facilitys/gcp-tokyo-marunouchi-chuo/access/

参加費用：37, 400円（税込み、資料代、交流会参加費含む）

プログラム（予定） ※各講演後に5分間の質疑応答を予定しております

・13：00～13：40「カーボンニュートラル実現に向けた歯車システムとトライボロジー」
東京理科大学 工学部 機械工学科 教授　佐々木 信也 氏

・13：45～14：25「カーボンニュートラル実現に向けたリマン事業とリマンプロセス」
コマツ 部品・リマン推進本部 本部長　櫻井 直之氏

・14：30～14：45トライボロジー関連の計測評価メーカーによるショートプレゼン①
株式会社東陽テクニカ ワン・テクノロジーズ・カンパニー カンパニープレジデント
阿部 泰尚 氏

・14:50～15：05休憩

・15：05～15：20トライボロジー関連の計測評価メーカーによるショートプレゼン②
　Rtec-Instruments株式会社　代表取締役　國井 卓人 氏

・15：25～16：05「E-Axleにおける要求性能と試験・評価技術」
ニデック株式会社 製品技術研究所　研究第3部長　花野 雅昭 氏

・16：10～16：50「電動車用超低粘度トランスアクスルフルードの開発」
トヨタ自動車株式会社　電動化・環境材料技術部 電動化材料開発室 主任　白石 有 氏

・17：00～19：00　交流会

【お申し込み方法】

以下の受付フォームよりお申し込みください。

お申込みはこちらよりお願いいたします（googleフォーム）。　
問い合わせ先
株式会社メカニカル・テック社　TEL：03-5829-6597　E-Mail：info@mechanical-tech.jp

NTN、軸受トルクの高精度な計算手法を開発、自動車のさらなる省エネに貢献kat 2026年01日06日(火) in

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　NTNは、オイル潤滑下の玉軸受が高速回転する際のトルク計算の精度を従来比で最大50%向上させた新たなトルク計算方法を開発した。本技術を軸受のさらなる低トルク化技術の開発にも応用するとともに、ユーザーの設計時における机上計算の精度向上に貢献していく。

　軸受トルクは適用されるアプリケーションのパフォーマンスや省エネルギー性などに大きく関わる性能で、ユーザーのアプリケーションに軸受を適用した際の軸受トルクは通常、軸受メーカーが自社で開発した計算プログラムを用いて行う。

　近年、EV（電気自動車）やHEV（ハイブリッド車）の省エネルギー化が進められる中、これらの車両のモーターや減速機に使用される軸受の低トルク化は普遍的な課題となっている。これらの軸受は従来よりも高速回転性能が求められるため、高速回転条件下でもより高精度にトルクを計算する手法の開発が求められていた。

　新たに開発したトルク計算手法は、軸受のボールが通過する軌道面に着目し、ボールと軌道面の接触域と非接触域を分離して計算するもの。従来は接触域のみを計算対象としていたが、新たに非接触域も計算対象とすることで、トルクを発生させる要因をより細かく計算でき、各要因がトルク増加につながるメカニズムを明らかにすることに成功した。本手法により高速回転条件におけるトルク計算の精度を従来比で最大50%向上できる。本手法を幅広い条件下で使用できる計算式を作成し、社内の計算プログラムへの適用を完了している。

新開発のトルク計算手法のイメージ

 

　本手法はトルク増加に影響を与える要因を明らかにしたことにより、これまで軸受の内部設計面でトルク減少に有効とされていたアプローチの妥当性の説明や、各使用条件においてどのような低トルク化の内部設計が有効であるかを短時間で明らかにすることも可能となる。本手法を用いて将来的には、潤滑油や保持器など軸受を構成するさまざまな要素における軸受の低トルク化技術の開発にも応用していく。

　加えて、高速回転条件下におけるトルク計算の精度向上により、NTN内の工数削減も可能で、今後さらなる需要拡大が見込まれるEV用軸受の検討・提案スピードの向上にもつなげていく。

　NTNでは今後も、さまざまな研究・技術開発を通じて、EVやHEVをはじめとする各分野における低トルク化および省エネルギー化ニーズに対応するとともに、MBD（モデルベース開発）などデジタル技術の活用による研究・開発活動の高度化と開発スピードの向上に取り組んでいく。

トルク計算精度の比較

 

顧客要求から提案までのフロー

 

ジェイテクト、人中心の自動操舵制御システムがトヨタ新型RAV4に搭載kat 2026年01日06日(火) in

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　ジェイテクトの手掛ける人中心の自動操舵制御システム「Pairdriver」が、トヨタ自動車のSoftware Defined Vehicle (SDV）普及に向けた第一歩として位置づけられる「新型RAV4」の操舵制御機能として初めて量産車に搭載された。

トヨタ自動車の「新型RAV4」

 

　ジェイテクトグループは「技術をつなぎ、地球と働くすべての人を笑顔にする」というミッションに基づき、2030年までに目指す姿としてJTEKT Group 2030 Vision「モノづくりとモノづくり設備でモビリティ社会の未来を創るソリューションプロバイダー」を掲げており、このソリューションプロバイダーへの変革のために、既存製品の高付加価値化と新領域へのチャレンジの両軸での成長と変革を目指している。

　1988年に電動パワーステアリングを世界で初めて開発した当時から培ってきたステアリング制御技術というコンピタンスを生かし、人とシステムが調和するシステムとして生み出したPairdriverと、トヨタ自動車のSDV普及に向けた第一歩として位置づけられるRAV4とがつながり、より安全で快適なモビリティ社会の実現に貢献していく。

　Pairdriverは、自動運転システムと人の操舵を自然につなぐ協調操舵技術。高精度な舵角制御によって目標軌道への高い追従性と滑らかな操舵介入を実現し、車両ごとのステアリング機構の違いに左右されず常に安定した制御が可能となる。操舵反力もソフトウェアで柔軟に設計・調整でき、「人とシステムの直感的なコミュニケーション」による新しい運転支援体験を通じて、これまでにない安全・安心な運転環境を提供する。

Pairdriver

 

　今回の新型RAV4では緊急回避時に起動。今後は、走行シーンの様々な領域で起動できるよう、自動車メーカー各社への提案と共創を推進していく考えだ。

ジェイテクト、蓄電池製造設備産業の強化を⽬指す共同事業を始動kat 2026年01日06日(火) in

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　ジェイテクトは、電池サプライチェーン協議会（BASC）が掲げる「電池のサプライチェーン（部材・素材）を持続可能な形で発展させることで、⽇本、そして世界の電池産業に貢献していくことを⽬指す」という想いに賛同し、2023 年7 ⽉からBASCに加⼊しているが、今回BASCに加盟する設備関連企業の中の9社が蓄電池製造設備産業の強化に向け、共同事業体「Swiftfab Energy Systems（仮称」の設⽴に合意した。設⽴時期は2026 年4⽉を予定している。

　当共同事業体は、BASCのタスクフォース活動を起点として⽣まれた産業横断型の共同プロジェクト「Swiftfab」を推進するために設⽴されるもの。蓄電池産業には①持続的な資源・製錬の確保、②電池設備産業の構造変⾰、③電池・部素材・設備製造への積極投資、④中古⾞の国内還流促進、⑤リサイクル資源の国内還流促進、⑥電池価値向上に向けた情報流通整備、⑦電池⼈材育成・確保スキームの構築、という七つの重点課題が設定されており、本取り組みは、その一つである「電池設備産業の構造変⾰」に向けた⼤きな前進であり、⽇本の蓄電池産業が国際競争⼒を⾼め、新たな産業モデルを世界へ⽰す挑戦でもある。

　ジェイテクトグループは「技術をつなぎ、地球と働くすべての⼈を笑顔にする」というミッションに基づき、2030 年までに⽬指す姿としてJTEKT Group 2030 Vision「モノづくりとモノづくり設備でモビリティ社会の未来を創るソリューションプロバイダー」を掲
げており、このソリューションプロバイダーへの変⾰のために、既存製品の⾼付加価値化と新領域へのチャレンジの両軸での企業活動に取り組んでいる。今回のBASC会員企業との共創活動の⼀つであるSwiftfab事業への参画を通じて、カーボンニュートラル社会実現の鍵を握る蓄電池産業へのソリューションの提供を推進していく。

　ジェイテクトは、本プロジェクトにおいて電池性能の肝である源泉⼯程の製造設備の開発・供給を担当し、蓄電池製造の⾼効率化・⾼信頼化を⽀援する。「シンプル・スリム・コンパクト」な設備を中⼼としたソリューションを提供し、⾞載⽤電池の競争⼒確保に貢献していく。

　クルマの電動化に伴い、⾞載⽤電池の需要は急速に拡⼤しており、電池性能を⽀える電池製造設備の需要も増加している。ジェイテクトは、こうしたニーズに応えられる体制を整えており、第⼆期中期経営計画における成⻑戦略の中で、電池製造設備の競争⼒強化を⼯作機械・システム事業の重点施策に位置づけている。

　また、ジェイテクトでは設計から⽣産までのエンジニアリングチェーンと、営業・調達を含むサプライチェーンをデジタルで⼀気通貫する「デジタルモノづくり」を推進しており、電池製造設備においても設備の設計から⽣産に⾄る各⼯程において⼀貫した3D モデルの活⽤により、⽣産プロセスの効率化とリードタイム短縮を実現した。

　さらに、グループ会社であるジェイテクトサーモシステム、ジェイテクトフルードパワーシステムと連携し、「シンプル・スリム・コンパクト」を設計コンセプトにした電池製造の源泉⼯程におけるターンキーソリューションの提案を開始した。今後はこの連携を
さらに強化し、加えて、本事業でのBASC会員企業との共創を通じて、顧客への提案⼒を⼀層高めていく。

　ジェイテクトでは「今後も設備性能に加え、付加価値の提供を志向することで、モビリティ社会の未来を⽀える電池製造設備の⾰新に挑み続ける」としている。

ジェイテクト、ベトナムに新拠点を開設し市販ビジネスを強化kat 2026年01日06日(火) in

• 転がり軸受

　ジェイテクトは2025年12月、産機分野・アフターマーケットにおけるベアリング需要が伸長しているベトナムでの販売網強化を目的に、ベトナムのハノイとホーチミンにJTEKT SALES VIETNAMを新設した。取り扱う商品は産業機械用各種ベアリングとアフターマーケット向け自動車部品で、2026年4月の稼働を予定している。

　ジェイテクトグループは「技術をつなぎ、地球と働くすべての人を笑顔にする」というミッションに基づき、2030年までに目指す姿としてJTEKT Group 2030 Vision「モノづくりとモノづくり設備でモビリティ社会の未来を創るソリューションプロバイダー」を掲げており、このソリューションプロバイダーへの変革のために、既存製品の高付加価値化と新領域へのチャレンジの両軸での企業活動に取り組んでいる。さらにアフターマーケット事業においては、ベアリングに加え自動車部品などの市販品の拡大を進めることでグローバル市場での顧客のニーズに応える製品・サービスを取り揃え、地域ごとに異なる課題を解決するソリューションの提案を進めている。

　今回、ベトナム北部ハノイにJTEKT SALES VIETNAMの本社を、南部ホーチミンに駐在員事務所を新設することにより、南北に広がる需要地に対し、より迅速かつ的確な対応が可能となる。

　これまでベトナム市場では現地代理店を中心とした営業活動を展開しているが、今後は製品提案力・技術支援・サービス対応力をはじめとする幅広い領域での体制強化を図るとともに、現地代理店との連携も継続して強化していく。

　製造業を中心に多くの多国籍企業が進出するベトナム市場において、顧客の多様なニーズに応えることで、さらなる価値提供を目指していく。

　同社では、「引き続き、ジェイテクトグループはOne JTEKTで、多種多様なコアコンピタンスを活かし、顧客のプロダクトライフサイクルをトータルで支えるソリューションを提供していく」としている。

NTN Europe、ドミニク・ラヴィラCEOがフランス国家功労賞シュヴァリエを受章kat 2026年01日06日(火) in

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　NTNの連結子会社であるNTN EuropeのCEO（最高経営責任者）であるドミニク・ラヴィラ氏が、フランス共和国より国家功労勲章シュヴァリエを受章した。

　国家功労勲章は、1963年に創設された国家勲章の一つで、フランス共和国大統領の決定により、産業、経済、文化などの分野で顕著な功績を挙げたフランス国民および外国人に対して贈られる。

　NTNグループは、1964年にフランスで現地企業との合弁により販売会社を設立して以来、ベアリングや自動車用等速ジョイント（CVJ）の製造会社を順次設立し、事業を拡大してきた。2008年には、RENAULT社の子会社であるフランスSNR ROULEMENTS社を買収。現在は、フランス・アヌシー市に本社を置くNTN Europeを中心に、複数の製造・販売拠点を構え、自動車をはじめ航空・宇宙向けなど産業機械向け商品の開発・製造、販売を通じて各市場の進展に貢献するとともに、欧州・アフリカ事業のさらなる拡大に取り組んでいる。

　ラヴィラ氏は、2021年よりNTN EuropeのCEOとして、NTNグループの欧州・アフリカ事業の改革を主導し、フランス国内の戦略拠点の強化や、電動化をはじめとするイノベーションプロジェクトを推進してきましたほか、地域の商工会議所など経済団体の一員として、地域社会との対話促進に尽力し、地域経済の発展にも積極的に取り組んでいる。こうした活動が、フランス産業の競争力強化と地域社会への貢献として高く評価され、国家功労勲章シュヴァリエの受章につながったもの。

　ドミニク・ラヴィラ氏は受章に際して、「このような称号を授与いただき、大変光栄に思う。この栄誉は、私個人の功績だけでなく、NTN Europeチーム全体の努力の成果だと受け止めている。イノベーションや産業界における高い専門性と品質、そしてステークホルダーとの強固な信頼関係を重視する企業を代表として受章できたことを誇りに思う」とコメントしている。

NTN Europe ドミニク・ラヴィラCEO

 

フィリップ・キャリエ会長（右）より勲章を授与

 

ジェイテクト、ロードバイク用高性能セラミックボールベアリング搭載のボトムブラケットを発売kat 2026年01日06日(火) in

• 転がり軸受

　ジェイテクトは、ロードバイク用高性能セラミックボールベアリング「ONI BEARING®」のシリーズ製品として、ONI BEARING®搭載ボトムブラケットを発売した。適合クランクはSHIMANO製BB86（シェル内径：41mm、シェル幅：86.5mm）で、ベアリング使用数は2個、販売価格はオープンプライス。全国のONI BEARING®取り扱いサイクルショップで購入できる。

ONI BEARING搭載ボトムブラケット

 

　このONI BEARING®搭載ボトムブラケットは、ロードバイクユーザーのニーズに応える高精度・高品質のユニット商品として、全国の取り扱いショップで販売される。

　ジェイテクトグループは「技術をつなぎ、地球と働くすべての人を笑顔にする」というミッションに基づき、2030年までに目指す姿としてJTEKT Group 2030 Vision「モノづくりとモノづくり設備でモビリティ社会の未来を創るソリューションプロバイダー」を掲げており、このソリューションプロバイダーへの変革のために、既存製品の高付加価値化と新領域へのチャレンジの両軸での企業活動に取り組んでいる。

　ONI BEARING®は、2022年8月にジェイテクトのアフターマーケット事業の新製品としてロードバイクのホイール用交換部品として発売が開始され、以降ボトムブラケット用の交換部品のシリーズも発売。ロードバイク用ベアリングとして圧倒的な低トルク性能と耐久性を誇り、世界的強豪チーム、Team Visma|Lease a Bikeや国内屈指のロードバイクレーシングチーム「MATRIX POWERTAG（マトリックスパワータグ）」にも採用され、国内外のロードバイク市場で高く評価されている。

　今回発売された製品は、ONI BEARINGⓇの低トルク性能を余すところなく発揮するため、高精度・高剛性ボディを採用。「踏み込む瞬間、世界が変わる。」を商品キャッチコピーとし、最高の加速力をロードバイクユーザーに提供すべく開発したもの。

　ボトムブラケットとは、ロードバイクのペダルのクランク軸を支え、スムーズに回転させる自転車部品。従前のボトムブラケット用ONI BEARING®は、専門のメカニックによる取り付け作業が必要だったが、ジェイテクトではより多くのユーザーがONI BEARINGⓇをできるよう、また、理想的なフィッテイングであるパーフェクトフィットを実現する製品を提供できるよう、ユーザーニーズに寄り添った商品開発を進めてきた。今回の新製品によって、自身が所有するロードバイクにONI BEARING®を手軽に、かつ最高の状態で使用できるというソリューションを、ロードバイクユーザーに提供していく。

　同社では、「ベアリングは、あらゆる機械の回転や動きを支える基盤技術であり、その重要性から「産業の米」とも称され、ジェイテクトはこれまで、ベアリングの性能向上によってユーザーやエンドユーザーを笑顔にしてきた。ロードバイク用ベアリングにおいては、より速くより安定性に優れた自転車用ベアリングを提供し続けていくことで、国内外のロードバイクユーザーから、ONIBEARINGそしてJTEKTブランドを浸透させ、信頼を高めていく。今後も、世界中のあらゆる産業を支えるベアリング技術と、ジェイテクトグループが有するコンピタンスをつなぐことで、モビリティ社会の未来を創るソリューションを提供していく」とコメントしている。

THK、情報セキュリティマネジメントシステムISO/IEC 27001を取得kat 2026年01日06日(火) in

• トピックス

　THKは、認証機関による情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）の審査を経て、2025年11月4日付けで国際規格「ISO/IEC 27001:2022」を取得した。認証機関は日本品質保証機構（JQA）で、認証範囲はOEE（設備総合効率）最大化プラットフォームの開発・製造・提供・保守、クラウドサービスの提供、構成機器の設定・出荷。

　製造業においてIoTサービスの導入が進む中、生産設備から取得される機密性の高いデータの取り扱いなど、サイバーセキュリティリスクへの対応が急務となっている。THKは2020年からOEE最大化プラットフォーム「OMNIedge」の提供を開始、多くのユーザーの製造現場で活用が進んできている。

　OMNIedgeは、製造現場で発生するロスを削減してOEEの最大化に貢献するプラットフォーム。IoT技術を活用した直動部品や回転部品向けの「部品予兆検知AIソリューション」や、工作機械の切削工具向けの「工具監視AIソリューション」といった、設備側のロスにフォーカスしたソリューションを展開しているほか、人のスキルをクラウド上で一元管理・可視化する「スキル管理AIソリューション」や、保全業務を最適化する「メンテナンス統合管理システム」といった、人にアプローチしたサービスも提供。2025年には工場のエネルギーロス削減に貢献する「GXソリューション」を新たにリリースした。

　同社では同プラットフォームについて、今後の一層のサービス展開を見据え、ユーザーが安心して利用できる環境を整備するため、情報セキュリティマネジメントの国際規格であるISO/IEC 27001認証を取得したもの。これにより、ユーザーの大切なデータの保護と情報セキュリティ体制の強化を実現し、より安全で安心なサービスを提供していく。

　THKでは今後も、情報セキュリティの三大要素である「機密性・完全性・可用性」の継続的な強化を推進していく考えだ。

OEE最大化プラットフォーム「OMNIedge」

 

NTNテクニカルサービス、自動ピッキング用フィーダを開発kat 2025年12日29日(月) in

• トピックス

　NTNの連結子会社であるNTNテクニカルサービス（NTS）は、製造現場の加工・組立工程向けに省スペース性と高速性を両立した、自動ピッキングを実現するパーツフィーダ「ROBOCLE（ロボクル）」を開発した。ROBOCLEは、2021年に同社が開発した「TRINITTE（トリニッテ）」に新開発のピッキングアクチュエーターを組み合わせることで、設置スペースを削減し、専門知識不要で多様なワーク形状の自動ピッキングを実現する。

　既存商品である高速ピッキング対応のTRINITTE、省スペース性を追求した「CHOXY（チョクシー）」、両商品の特長をバランス良く両立した新商品「ROBOCLE」の3種類のピッキング用フィーダの提案を進め、製造現場の省人化・効率化に貢献していく。NTSでは、2028年度にROBOCLE で2.5億円／年、CHOXYで 1億円／年の売り上げを目指す。

　労働人口の減少や生産性向上を背景に、製造現場ではワークの投入や整列などのピッキング作業の自動化が進められている。NTNは1970年代より、加工機へのワーク供給用パーツフィーダを開発・販売しており、現在では国内トップクラスの市場シェアを誇る。

　従来のパーツフィーダはワーク形状に応じて部品の段取り替えが必要だが、多品種少量生産が進む中、段取り替えなしで多様なワークをピッキングできるパーツフィーダが求められていた。

　こうしたニーズを受けてNTSは、2021年にピッキングロボット用フィーダ「TRINITTE」を開発した。TRINITTEは回転円盤上にワークを配置し、カメラとピッキングロボットを連携させることで、ワークの形状や姿勢に関わらず安定したピッキングを実現する。現在、電子機器部品や自動車部品などをはじめ、さまざまな分野で導入されている。

TRINITTEのシステム構成例

 

　TRINITTEは高い評価を得ているが、ピッキングロボットの設置スペースや、一定以上の性能を持つロボット、さらにティーチングに関する専門知識が必要な点が導入の障壁となっていた。

　NTSでは今回、より多くのユーザーにTRINITTEと同様に多様なワークの自動ピッキングを提供できるよう、省スペース性などを実現したROBOCLEを開発したもの。

　ROBOCLEは、TRINITTEと新開発のピッキングアクチュエーターを組み合わせたピッキング用フィーダ。従来のTRINITTEとピッキングロボットを用いた構成では設置スペースやティーチングの知識が必要なため、導入が難しかったユーザーに最適な商品で、TRINITTEが本体周辺にピッキングロボットを配置するのに対し、ROBOCLEは本体中心部に新開発のアクチュエーターを搭載するため、設置スペースを約25%削減しながらスムーズなピッキングを実現するほか、専用ユーザーインターフェースにより、専門知識がなくてもティーチングが可能。特長は以下のとおり。

・省スペース：システム中心にピッキングアクチュエーターを配置した設計を採用。TRINITTEの周囲に産業用ロボットや協働ロボットなどのピッキングロボットを取り付けることなく省スペースで設置が可能。TRINITTEとピッキングロボットを組み合わせた設置スペース（ロボット可動域を含む）と比較し、約25％削減

・高速性：「回る×取る」動作が同期し、スムーズなピッキングを実現。ピッキング［つかむ］→プレイス［置く］までの最小サイクルタイム約2秒

・簡単設定：高度なロボット知識やスキルなしで操作が可能な、現場で使いやすいピッキングシステムで、専用のユーザーインターフェースを提供することにより簡単に設定が可能。

ROBOCLEの構成例

 

　また、CHOXYは累計5000 台以上の納入実績を誇る「モノドライブ2ウェイフィーダ」と直線コンベア、ピッキングロボットを組み合わせたピッキング用フィーダ。TRINITTEやROBOCLEと比較して最も省スペースかつ操作設定がシンプルで、手軽にピッキングの自動化を実現したいユーザーに最適な商品となっている。

　CHOXYでは1台の直進フィーダでワークを安定整列させた後、直線コンベアで協働ロボットなどのロボット近くに搬送し、ロボットがピッキングする。ワーク品種や動作モードの切り替えなどの設定も簡単で、専門知識がなくても導入・運用できるユーザーセルフ運用に対応している。特長は以下のとおり。

・シンプルな構成：モノドライブ2ウェイフィーダと直線コンベア、ピッキングロボットとの組み合わせによるシンプルかつ安価なピッキングシステム

・省スペース：コンパクトな構成で省スペース化を実現

・ユーザーセルフ運用への対応：シンプルな構成・設定により、ユーザーセルフ運用が可能

モノドライブ2ウェイフィーダ

 

CHOXYのシステム構成例

 

　NTSはTRINITTE、ROBOCLE、CHOXYの3種類のピッキング用フィーダを用いて、ユーザーの使用環境やニーズに応じた最適な商品を提案し、多様なワークの自動ピッキングと製造現場の省人化・効率化に貢献していく。

NTN、ポータブル異常検知装置の販売を拡大kat 2025年12日29日(月) in

• 転がり軸受

　NTNは、「NTNポータブル異常検知装置」の販売を拡大している。本商品は設備の振動測定、ベアリング（軸受）の異常検知や損傷部位の推定が可能なコンパクトサイズのデバイス。設備の安定稼働に向けた予知保全の重要性が高まる中、高速・高精度な測定性能と、設置の簡便性や高い実用性などが評価され、幅広い業種で導入が進んでいる。同社は、本商品と関連するサービスの提供を通じて、製造現場における保全業務の効率化や突発的な故障に伴うダウンタイムの削減に貢献していく。

NTNポータブル異常検知装置

 

　同社は、電動機械(電動機、ポンプ、送風機、搬送機械)、プラント設備、工作機械、一般産業機械の設備保全、出荷検査などへの本商品および関連サービス、またこれらに起因する補修用軸受の適用を進め、2028年度に3億円／年の販売を目指す。

　近年、製造業やインフラ分野では、設備のダウンタイムの最小化に向けて、計画的な保全活動の強化や補修部品の早期確保など故障リスクを低減する取り組みが進められている。加えて、労働人口の減少を背景に、熟練者の経験に依存している設備の異常確認手段をデータ解析などのデジタル技術によって非専門的な方法に置き換えたいというニーズも高まっている。

　NTN ポータブル異常検知装置はこれらのニーズに対応する商品として、2020年に販売を開始した。製鉄や食品、製紙、化学、繊維などの製造業や機械加工分野に加えて、電力・ガス・水道やプラントを含むインフラ分野などの幅広い業種で、電動機、ポンプ、工作機械などの測定に活用されている。

　本商品を用いることで設備の軸受の損傷を早期に発見し、補修用の軸受に迅速に交換したことで設備の突発的な停止を防止できたなど、高い評価を得ている。

　2022年からは海外での販売も開始、特に経済成長が著しいアジア地域で販売を伸ばしている。

　NTNポータブル異常検知装置によるソリューション事例としては、以下などが挙げられる。

工作機械（内面研削盤 高周波スピンドル）の事例

・加工精度が低下した内面研削盤の高周波スピンドルをNTN ポータブル異常検知装置を用いて測定

・測定結果より軸受転動体の損傷の疑いが検出されたため、軸受交換を提案

・同社の補修軸受に交換後、再度測定した結果、振動値が大幅に低下したことを確認

・軸受交換の効果と、軸受交換作業が正常に行われたことをデータで確認

インフラ分野（上下水道 ポンプ設備）の事例

・軸受部の温度異常が発生したため、NTN ポータブル異常検知装置を用いて測定

・測定結果より、軸受そのものには異常がないため、別の原因があることを指摘

・同社にて設備図面を確認した結果、使用軸受が不適切であり、軸受以外の他の部品が摺動して発熱し、その熱が軸受に伝わった可能性を指摘

・異常の要因を切り分け、真の原因究明や設備の構造上の課題を突き詰め改善

　NTNでは、本商品の販売に加えて、設備保全業務におけるユーザーの困りごとを解決する各種サービスの拡充にも取り組んでいる。2023年には、これまで培ってきた軸受に関するノウハウ・専門知見を活用し、ユーザーの測定データの詳細分析と状態診断、それに加えて推定原因や推奨事項を提案する診断レポートサービスを開始した。さらに、本商品のレンタルサービスや、軸受および本商品の取り扱いや測定結果の診断方法を学べる講習会の開催、当社従業員による出張測定など、多彩なサポートサービスも提供している。

　NTNは中期経営計画「DRIVE NTN100」Finalの重要施策の一つとして、アフターマーケット・ビジネスの拡大を掲げており、2035年度には全売上高に占めるアフターマーケット・ビジネスの比率40％を目指している。この目標の実現に向け、NTNでは商品の選定から納入、使用、監視、分析、交換、保守管理に至るまで、軸受の運用全体を支援する軸受ライフサイクルマネジメントの強化に注力している。

　同社は今後も、NTNポータブル異常検知装置の販売や関連サービスの拡充に加え、軸受の状態監視を可能にする各種商品・サービスの開発、軸受の不具合原因の調査を含む分析サービスの提供などを通じて、軸受に関するあらゆる課題の解決に取り組み、NTNのブランド価値のさらなる向上と、アフターマーケット・ビジネスの一層の拡大を図っていく。

NTN、iPS心筋細胞を効率的に精度よく配置するバイオプリンティング技術を開発kat 2025年12日29日(月) in

• トピックス

　NTNは、創薬分野における新たなバイオプリンティング方式として独自開発した「微細塗布装置」を用いて、iPS細胞由来心筋細胞（iPS心筋細胞）を実験用プレート上に効率的に精度よく配置（播種）する技術を開発した。従来の人手作業による配置を自動化することで、創薬実験の効率化や信頼性の向上、細胞の使用量削減に貢献する。

　微細塗布装置は、針の先端に付着させた数pL(ピコリットル：1兆分の1L)の液剤を1回あたり0.1秒と高速かつ±15μm（マイクロメートル：1000分の1mm）以下の精度で定位置に適量塗布する装置。自動車部品や半導体などの分野で多数の採用実績がある。同社では、その高速かつ定位置・適量の塗布技術を生かし、本商品のライフサイエンス分野への応用を進めている。特長は以下のとおり。

・定位置塗布：数pLの極少量の液剤を±15μm以下の繰り返し位置決め精度で目標位置に塗布

・高粘性対応：100Pa・sまでの高粘度な液剤の塗布が可能

・高速：1回あたり0.1秒の高速塗布

微細塗布装置の基本構成

 

　同社では今回、創薬実験において、iPS心筋細胞の働き（拍動）を検出するため、微細塗布装置を用いて細胞を実験用プレートに精度よく配置することに成功した。これは、大阪大学大学院 工学研究科 NTN次世代協働研究所による成果を含む。

　細胞を用いた機能評価試験や薬効評価は、作業者の違いなどにより、同じ実験を同じ条件で行っても再現性を確保することが難しいとされている。本技術においては、細胞濃度や塗布針の位置・形状・表面粗さなど実験結果に影響するパラメーターやアルゴリズムを独自に特定・制御することで、定位置・適量配置を実現した。これにより、実験結果の信頼性・再現性の向上に貢献する。

　微細塗布装置を適用した創薬実験例としては、以下などが挙げられる。

・多電極アレイ上へのiPS 心筋細胞の精密配置による細胞外電位の検出実験
　直径3～6mm×深さ10～13mmの多数の凹み（マルチウェル）の底に電極を設けたプレート（多電極アレイ）上の電極上に適量のiPS心筋細胞を配置し、心臓の拍動など細胞の電気的な活動を測定する創薬実験において、電極上にiPS心筋細胞の必要量のみを定位置に配置し、より正確な細胞の拍動の測定が可能となった。

・マルチウェルプレート上へのiPS心筋細胞の配置による薬剤評価実験
　直径3～6mm×深さ10～13mmの多数の凹みを設けたプレート（マルチウェルプレート）を用いて、一度に大量の薬剤評価を行う手法（ハイスループット評価系）において、一定量のiPS心筋細胞を各凹みに高密度かつ高速に配置することで小さな心筋組織の構築が可能となった。正確で再現性の高い薬剤反応の測定ができるだけでなく、細胞への負荷を抑える配置方法により高い細胞生存率を確保する。

　微細塗布装置を創薬実験に用いるメリットは以下のとおり。

・定位置・適量配置：細胞をセンサー上など狙った場所に適量を正確に配置し、細胞の働きを正確に検出し、正確な実験結果の取得が可能

・効率化と再現性：細胞配置の自動化により、人手作業によるバラつきがなく効率的かつ再現性の高い実験が可能

・細胞の節約：必要な量だけを正確に配置することで、高価な細胞を無駄にすることなく使用量を削減

　NTNは創薬市場に向けて微細塗布装置の提案を進めるとともに、病気などで機能を失った組織や臓器を再生させる再生医療における本商品の適用を進め、ライフサイエンス分野の事業化を加速させていく。

　NTNは、持続的成長に向けてライフサイエンスを含む六つの研究分野を新たなターゲットとし、外部研究機関と連携しながら、事業化に向けた取り組みを推進している。2024年4月には「未来創造開発本部」を設立し、新領域におけるマーケティングから開発・研究、生産を同一部門で運営することにより、市場・顧客ニーズに合致した新商品・サービスの創出に取り組んでいる。

　今後も各研究分野の開発活動を加速し、さまざまな社会課題の解決を進めることで、持続可能な「なめらかな社会」の実現を目指していく。

NTN、軸受診断エッジアプリケーションの販売を開始kat 2025年12日29日(月) in

• 転がり軸受

　NTNは、ベアリング（軸受）の状態を簡単に診断可能な軸受診断エッジ
アプリケーション「Bearing Inspector」の販売を本年11 月より開始した。

　Bearing Inspectorは、軸受近傍に設置した振動センサーからデータを収集し、簡単かつ迅速に軸受の状態を診断できるソフトウェア。軸受仕様や設備の運転情報などの詳細な設定は不要で、同社以外の軸受の診断も可能となっている。生産現場において、設備データをリアルタイムで収集・分析することで、不具合や故障を早期に検知し、お客さまの計画的かつ適切なメンテナンスを実現する。

　同社は2024 年1 月から、Edgecross コンソーシアム（ECC）が提供する産業用IoTプラットフォーム「Edgecross」に対応した「Bearing Inspector for Edgecross」を販売してきたが、ECCの活動終了に伴い同商品の販売を2025年10月末をもって終了した。

　同社ではこれに代わり、一部機能を追加し、プラットフォームを限定せずに、より幅広いシステム環境下で使用できる軸受診断エッジアプリケーションBearing Inspectorの販売を開始したもの。

　近年、省人化や生産性向上を背景に、生産設備の計画的な保全や補修部品の早期確保など故障リスクを低減する取り組みが進められている。加えて、労働人口が減少する中、熟練者への依存を減らし、これらの保全活動を効率的に実施するため、デジタル技術の導入が求められている。

　こうしたニーズを受けNTNでは、、商品の選定から納入、使用、監視、分析、交換、保守管理に至るまで、軸受の運用全体を支援する軸受ライフサイクルマネジメントに注力し、軸受の異常を検知する商品・関連サービスの拡充に取り組んでいる。

　Bearing Inspectorは、製造現場でリアルタイムにデータの収集・分析からフィードバックまでを行う情報処理の手法であるエッジコンピューティングに対応しており、特定の設備の軸受を常時監視して予期せぬ故障を防ぐとともに、点検作業の負担を減らしたいというユーザーに最適な商品となっている。同社独自の診断技術による「誰でもプロの診断」、かつリアルタイム監視により、「止まらない現場」を実現する。特徴は以下のとおり。

・軸受のリアルタイム診断：軸受の診断結果を3～5秒ごとに更新。わずかな時間に現れる変化も捉えることができる

・軸受情報の設定が不要：診断対象の軸受情報や運転状況の設定が不要で、ＮＴＮ以外の軸受の診断も可能。振動センサーの故障や設置不良・脱落などにより診断が不能となるリスクを防ぐため、振動センサー異常を検知する機能を搭載（改良点）。

・シンプルな出力：軸受の診断結果を、正常な状態から警告までの4段階で出力。最大16カ所で収集したデータを同時に診断して、画面表示できる。監視画面（UI）を見直し、操作性と視認性を向上（改良点）。

・インターネット接続が不要：導入、運用にあたりインターネット接続は不要で、データを外部に出したくない場合や、ネットワーク環境が整っていない場合でも利用できる。

　NTNでは、Bearing Inspectorをユーザーがより簡単に早く導入できるよう、以下の初期設定サービスも提供する。

・ユーザーの設備構成や測定環境（センサー、ロガー、PC など）に合わせたアプリ設定をNTNが代行、導入負担の軽減とスムーズな運用開始を支援

・Web打ち合わせによる設定提案

・設定代行作業（アプリのチャンネル、フォルダ、処理プロセスなど）

・設定ファイルと設定内容に関するレポートの提出

・設定ファイル提供後3カ月間のサポート（設定関連の質問・トラブル対応）

　NTNの以下の正規販売代理店から購入できる。

販売代理店：https://www.ntn.co.jp/japan/corporate/distributor/index.html

 

Bearing Inspector構成例

 

Bearing Inspectorによる診断プロセス

 

NTN、インド市場への戦略的投資により等速ジョイント事業を強化kat 2025年12日29日(月) in

• 自動車

in

• トピックス

　NTNは、インド市場における事業成長の加速とグローバル競争力の強化を目的として、連結子会社NTN NEI Manufacturing India（NNMI）のバワール工場において、等速ジョイント（CVJ）内部部品の現地調達化およびR&D体制の構築に向けて戦略的な投資を実施している。

　インド市場は、自動車をはじめ、鉄鋼やエネルギー、建設機械など産業機械各分野においても著しい成長を遂げており、世界有数の経済成長国として、当社にとって極めて有望かつ戦略的な重点市場となっている。特に自動車分野では、乗用車販売台数の増加に加え、EV化や高効率化の進展によりCVJをはじめとする自動車部品についても高度な技術要求が高まっており、現地における開発・供給体制の強化が急務となっている。

　NTNは2005年にインドにおける事業を開始し、自動車向けCVJやアクスルベアリング（軸受）、産業機械向けベアリングをインド市場向けに供給している。CVJについては、NNMIのバワールおよびチェンナイの2工場で生産を行い、主に日系自動車メーカー向けに供給することで市場シェアを着実に拡大してきた。

　今回の投資では以下の施策を実施している。

・CVJ 商品の現地内製化推進：NNMIのバワール工場にCVJ内部部品の加工設備を新設。現地調達率を60%から85%へと向上させ、納期の短縮とコスト競争力の強化を図る

・R&D体制の構築と技術対応力の向上：インド国内に設計・試験設備を導入するとともに人員を拡充し、CAE解析や耐久試験などの技術対応を現地で完結できるR&D体制を構築。本年4月から現地による技術対応を開始しており、来年には試作から評価試験までを現地で対応できる体制を整備する。迅速な対応と技術提案力、顧客サポート力の向上を図る

・EV 対応商品の開発強化：静粛性・高効率・軽量化など、EV特有のニーズに対応する高機能CVJ商品の開発を進め、インド市場への展開を加速

　NTNでは、インドにおいて、自動車分野に加え、鉄道車両、風力発電、工作機械などの産業機械向けにも軸受を供給しており、これらの分野でも需要が拡大している。特に鉄道分野においては、電食対策として絶縁軸受のニーズが高まっており、NTNの「メガオームシリーズ」は高品質な絶縁性能を持つ商品として注目されている。また、これらの技術はEV用モーターなどへの応用も可能で、今後の市場拡大が期待される。

　NTNは今後も、コスト・納期・技術サービスの充実を通じて競争力を強化するとともに、高効率化や軽量化などの技術ニーズに対応した高付加価値商品の開発・供給を推進し、インド事業のさらなる拡大と、持続可能なモビリティ社会および各種産業機械市場の発展への貢献を目指していく。

NTN NEI Manufacturing India（バワール工場）

 

エンジンやモーターの動力をタイヤに伝える
等速ジョイント（CVJ）

 

NTN、手首関節モジュールとソフトウェア・AIを連携した外観検査ソリューションを提案kat 2025年12日29日(月) in

• トピックス

　NTNは、手首関節モジュール「i-WRIST」のさらなる用途拡大を目指し、画像処理システムメーカーやロボットシステムインテグレーターと連携した協業体制を構築する。

　同社のハードウェアによる制御技術に加え、ソフトウェアやAIを活用し、製造業の外観検査におけるユーザーの多様なニーズに対し最適なソリューションを提案することで、生産現場の自動化や工数削減、品質の向上に貢献していく。

　同社が開発したi-WRISTは、独自のリンク機構による、人の手首のような滑らかな動きと、高速・高精度な角度制御を実現したロボット・モジュール商品。先端にカメラやディスペンサーなどのエンドエフェクターを搭載し、外観検査やグリース塗布などさまざまな工程の自動化を実現する。

　製造現場においては労働人口の減少や省人化を背景に各工程の自動化が進んでいるが、自動車のEV化・電動化に伴い、複雑な形状を持つ大型ダイカスト品の生産が増加する中、特に外観検査の工程においては、検査ポイントが多いワークに柔軟に対応できる外観検査の自動化ニーズが高まっている。

　今回構築する協業体制では、人の目に代わりワーク欠陥を抽出する画像処理技術に、i-WRISTの高速かつ高精度なモーション制御による柔軟な撮像姿勢を生かし、画像処理に適した撮像条件に対応する設備を組み合わせることで、優れた外観検査ソリューションの提供が可能となる。

　NTNは、協業企業それぞれの専門性を生かしたシステム提供の枠組みを整備することで、ユーザーの設備に関する要望やワーク情報、検査条件、導入時期や予算などの情報をもとに、システム提案から設備構成の検討、画像処理の検証、シミュレーション、サンプルテスト、AI判定など設計から検証までを一貫して連携対応し、i-WRISTを活用した最適なソリューションを提案していく。

手首関節モジュール「i-WRIST」を活用した外観検査装置

 

連携により最適なソリューションを提案

 

ブレイブラ、保持器なしアンギュラ型自律分散式転がり軸受 量産対応を開始 kat 2025年12日22日(月) in

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• 転がり軸受

　ブレイブラ（https://breybra.com）はこのほど、空スペース（http://coo-space.comhttps://breybra.com）の協力のもと、7902サイズ(内径15mm×外径28mm×幅7mm)のアンギュラ自律分散式転がり軸受「ADBⓇ」の生産を新たに開始した。これまでの自転車向けやスケートボード向けなどに加えて、一般産業機械向けにADBを拡販していく狙いで、ブレイブラでは、現状は月産1000個程度の生産を目安としているが、要望に応じて生産体制を拡張可能としている。まずは、月100個程度のコンスタントな売り上げを目指す。

7902サイズのアンギュラADB

 

　空スペースが考案し特許を保有する自律分散式転がり軸受（Autonomous Decentralized Bearing、ADB）は、ベアリングの常識であった保持器を完全に排除し、外輪に設けられた特殊な「分散起点」と呼ばれる凹部により回転時に球同士が非接触になる次世代のベアリング技術。

　保持器なしで球同士の非接触回転が可能になったことで、多くの球を充填することができ、従来ベアリングでは実現が難しいレベルの低摩擦・超高速回転、耐荷重性能、潤滑フリーと長寿命を実現する。

　ブレイブラは2022年に設立、それまで市販ベアリングの改造で販売対応されていたADBについて、空スペースの協力のもとで初めて608サイズ（内径8mm×外径22mm、幅7mm）のADBの量産化に成功。以降、スケートボード用や競技ヨーヨー向け、自転車向けなどでADBの適用を進めてきた。

　自転車向けADBの開発をユーザーと協力して行う中で7902サイズのADBを完成し、今回、量産に踏み切ったもの。

　30km程度のロードレースにて4%以上の記録更新を達成しているが、ブレイブラでは、同ADBがモーターなど一般機械産業用途に対しても広く適用できるものと見て、一般販売へと進むことを決めた。

　ADBの分散機構を安定して機能させるために、外輪は深溝玉軸受と同様の形状のままアンギュラ化したベアリングとなっており、素材は内外輪ステンレス、ベアリング球としてステンレスを用いたタイプと、ベアリング球として窒化ケイ素を用いた高性能グレードの、二つのタイプを用意。シールドは非接触ゴムシールを採用している。

　ステンレス鋼球品は3500円、セラミック球品は4400円で、1個からの注文に対応。また本製品と同形式のADBについて、外径12～40mmまでの注文を最小ロット400個から対応している。

アンギュラADB

 

　ブレイブラの内藤雅仁社長は、「少しでも性能や耐久性を求める用途に窒化ケイ素のタイプを検討いただきたい。また、数量やコスト重視の用途であればステンレス球タイプが最適で、十分な性能を提供できると考えている」と述べ、今後の展開などについては、「今回発売を開始した7902サイズに限らず、広いサイズ帯にわたりADBの提供が可能で、用途に応じた製造対応も可能となっているので、軸受で課題を抱えているユーザーなどからの相談をお待ちしている。ADBの低抵抗、高速回転、高耐久性を実感していただき、広く技術や社会の発展に寄与できれば幸い。サイトでは1個からでも気軽に購入できるようになっているので、まずはお試しいただければと思う」と語っている。
 

内藤氏

 

　また、空スペースの河島壯介社長は、「内藤社長は、ADBの本質を良く理解し、今までさまざまな機種での製造にチャレンジし成果を上げてきたが、今回の対応範囲の拡大によって設備用途などで成約されることを期待している。また、ホームページなどでADBを分りやすくPRしていただいており、感謝している。保持器なしでボールを分散させる技術により摩擦の大幅低減による機械装置の省エネ・損傷対策が図れ、ボール数の増加によって耐荷重性付与や省スペース化が図れるADBは、各種産業におけるボトルネックを解消し、日本の産業競争力の向上に寄与できる。引き続き、ブレイブラとの協業のもと、日本の産業競争力増強に向けて多くの利点を有するADBの普及を進めていきたい」とコメントしている。
 

河島氏

 

東京理科大学・佐々木研究室、第39回トライボサロンを開催kat 2025年12日20日(土) in

• トピックス

　東京理科大学・佐々木研究室（主宰：佐々木信也 教授）が主催する「トライボサロン」（https://www.tribo-concierge.com/topics/296/）の第39回目が12月20日、東京都葛飾区の同大学 葛飾キャンパスでのオンサイト参加とオンライン参加からなる、ハイブリッド形式によって開催された。
 

開催のようす

 

　トライボサロンは、トライボロジーに関係する情報・意見交換の場として、毎月1回のペースで開催されている。もともとは佐々木研究室の博士課程学生の勉強会として発足し研究成果の発表や最新の研究動向などに関する意見や情報交換を重ねてきたが、2022年9月からは佐々木研究室のメンバーに限らず広く参加の戸を開き、関係者のネットワーク作りも目的の一つとして活動している。

　第39回目となる今回のトライボサロンでは、ダウ・ケミカル日本の大宮 尊氏が、ポルトガルのコインブラ大学での自身の博士課程研究である「ドープDLCと機能化コポリマーを組み合わせた新規潤滑システム」について、話題提供を行った。エンジン油中のZnDTP（金属添加剤）の配合を低減させつつエンジン部品の境界潤滑領域での摩擦摩耗特性の向上を図ることを目的に、化学的に不活性であるDLCコーティングの表面に新たな反応性を付与すべくドーパントとしてシリコン（Si）を導入し直流マグネトロンスパッタリング（DCMS）で成膜したSiドープDLCと、SARA ATRP法によって自ら合成した機能化コポリマーPLMA-b-PDMAEMAを組み合わせた新規潤滑システムを開発した。トライボロジー試験の結果、摩擦・摩耗低減効果が認められ、機能化コポリマーの構成要素の分子吸着挙動の解析やトライボロジー試験後のToF-SIMSおよびシンクロトロンXPS、FIB-TEMによる表面分析の結果、機能化コポリマーがSi-DLC表面上でN-Si化学吸着を起点としたトライボフィルムが形成され、摩擦摩耗特性が改善されたと総括した。

　このほか、車両データ・走行データなどの入力データからオイル性状という出力データを導く潤滑油劣化予測システムの開発や、成膜条件・ターゲット特性などの入力データから硬度・ヤング率・膜厚などの出力データを導くDLC成膜の予測システムの開発、イオン液体とドープDLCの組み合わせによる新規潤滑システムの開発などの話題を提供した。

　トライボサロンに関心のある方は、以下のURLを参照されたい。
　https://www.tribo-concierge.com/topics/296/