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東京理科大学・佐々木研究室、第33回トライボサロンを開催kat 2025年08日06日(水) in

• トピックス

　東京理科大学・佐々木研究室（主宰：佐々木信也 教授）が主催する「トライボサロン」（https://www.tribo-concierge.com/topics/296/）の第33回目が7月19日、東京都葛飾区の同大学 葛飾キャンパスでのオンサイト参加とオンライン参加からなる、ハイブリッド形式によって開催された。

開催のようす

　トライボサロンは、トライボロジーに関係する情報・意見交換の場として、毎月1回のペースで開催されている。もともとは佐々木研究室の博士課程学生の勉強会として発足し研究成果の発表や最新の研究動向などに関する意見や情報交換を重ねてきたが、2022年9月からは佐々木研究室のメンバーに限らず広く参加の戸を開き、関係者のネットワーク作りも目的の一つとして活動している。

　第33回目となる今回のトライボサロンでは、住友重機械工業で東京理科大学博士後期課程3年の林 優美氏が、「減速機用潤滑剤の潤滑メカニズム解明に向けた評価技術に関する研究」と題して、同社内で実施してきた減速機用グリースのプロセス技術開発と応用について、潤滑剤の自社開発技術の構築、潤滑界面の現象解明などを実施してきたことを紹介。

　ものづくり現場での自動化要求から適用が進む協働ロボット向けなどで、同社の手掛ける減速機において、ギヤ、軸受、シールなどのしゅう動部品を保護するための長寿命潤滑グリースの最適処方を探るべく、原子間力顕微鏡（AFM）その場観察を用いたトライボフィルム膜の形成状態の観察や、トライボロジー試験機SRV5摩擦試験後の電子プローブマイクロアナライザー（EPMA）を用いた元素分布状態、X線光電子分光装置（XPS）を用いた元素化学状態、透過電子顕微鏡（TEM）を用いた断面観察などの手法を駆使して潤滑メカニズムの解明に取り組み、現在はカルシウムスルフォネートグリースの最適処方を模索していることなどが紹介された。産業界に身を置く立場から、学術的価値のある研究を確立し実用に反映させたい、と総括した。

　トライボサロンに関心のある方は、以下のURLを参照されたい。
　https://www.tribo-concierge.com/topics/296/

ブリヂストン、商品設計基盤技術搭載のタイヤが新型「日野デュトロ」に新車装着kat 2025年08日06日(水) in

• 自動車

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　ブリヂストンは、日野自動車の小型トラック、新型「日野デュトロ」の新車装着用タイヤとして、「ECOPIA R217」を納入する。

　日野デュトロは、昨今の労働人口の減少に伴うドライバー不足、荷物の増加や多様化への対応といった課題を解決するために、物流現場における使い勝手と環境性能を両立した小型トラック。今回の新型日野デュトロは、安全性・経済性・環境性能のさらなる向上を実現している。

　これまでブリヂストンは、日野自動車との長年にわたる共創において、同社がさまざまな車両を通じて提供する価値の実現に貢献してきた。新型日野デュトロに装着されるECOPIA R217は、従来のタイヤ性能を向上させた上で、求められる多様な性能をユーザー、モビリティごとにカスタマイズする商品設計基盤技術「ENLITEN」（エンライトン）を搭載。ENLITEN技術により、小型トラックの運行に求められる低燃費性能と他の重要な性能を高い次元でバランスさせることで、ユーザーの使用条件に合わせた価値の最大化とサステナビリティへの貢献を実現している。

　トレッドのゴムは、カーボンの分散を均一化することによりポリマーとの結合を向上し、低燃費性能とライフ性能の両立を実現。また、タイヤの骨格部形状であるケースライン等の構造の最適化により、低燃費性能と耐久性能を両立している。これら同社独自のゴム配合、構造技術を採用することにより、2025年度重量車燃費基準（JH25モード）の燃費計算に用いる転がり抵抗係数最高ランク「A」を達成した。

　ブリヂストンは、「新たなプレミアム」と位置付ける商品設計基盤技術「ENLITEN」を搭載したタイヤによる社会価値・顧客価値の創造を通じて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」に掲げる「Energy カーボンニュートラルなモビリティ社会の実現を支えること」「Extension人とモノの移動を止めず、さらにその革新を支えていくこと」にコミットしていく。

納入する新車装着用タイヤ「ECOPIA R217」新型「日野デュトロ」

 

NTN、英語版「ベアリングができるまで」をYouTube で公開、「なめらか」の秘密とものづくりの魅力を海外にも発信kat 2025年08日06日(水) in

• 転がり軸受

　NTNは本年4 月に公開し、好評を博しているベアリング製造工程を紹介する動画「ベアリングができるまで」の英語版（How Bearings are Made）を新たに制作し、YouTubeで公開した。

　本動画は、同社の主力商品であるベアリング（軸受）の製造工程を実際の現場映像とアニメーションをまじえながら分かりやすく紹介するもので、摩擦を減らし、省エネルギー化に貢献する「なめらか」の秘密に迫る内容となっている。

　本動画の日本語版は公開直後から多くの視聴があり、「シンプルに見えるベアリングに高度な技術と多くの工程が詰まっていることがよく分かった」、「製造現場のリアルな様子が伝わり、ものづくりの奥深さを感じた」、「複雑な工程もアニメーションなどを使って丁寧に解説されていて、とても理解しやすかった」といった感想が同社に多数寄せられている。

　今回新たに公開した英語版は、海外のユーザーや取引先をはじめ、学生や技術者に、ベアリングの構造やNTNのものづくりへのこだわりと技術力を周知させることを目的に制作したもの。

　NTNでは、今後もこうしたコンテンツなどを通じて、省エネルギー化に貢献するベアリングについて、また100年以上にわたって培ってきた同社のものづくりについて国内外に発信していく考えだ。

英語版「ベアリングができるまで」

https://youtu.be/wzv0D3eBpZ0

熱処理工程鍛造工程加工による鋼球表面の変化

 

THK、山口工場にOEE最大化プラットフォームのGXソリューションを展開kat 2025年08日06日(水) in

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　THKは、製造現場で発生するロスを削減して設備総合効率（OEE）の最大化に貢献するプラットフォーム「OMNIedge（オムニエッジ）」のGXソリューションを、主力製品のLMガイドを中心に製造を行う同社山口工場（山口県山陽小野田市）に展開している。工場の電力使用量を設備単位で可視化することで、エネルギーロスが発生している機器の特定、設備の劣化や故障の予兆などを行いながら、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みを加速する。今回の取り組みで得られたノウハウをもとに、生産現場で発生するエネルギーロス解決のためのGXソリューションを提供していく。

 

　THKグループでは、世界が直面する課題である地球温暖化がもたらす気候変動リスク対応として、温室効果ガス排出量を削減するべく、生産部門にて「新カーボンニュートラル推進プロジェクト」を立ち上げ、さまざまな取り組みを進めてきた。取り組みの一例として、太陽光発電の導入、省エネ設備への置き換えなどを行ってきたが、これらの施策による効果を定量的に把握する手段が乏しく、従来の測定手法では工場全体のマクロな電力使用量は確認できても、設備ごとのミクロな省エネ効果を評価することが困難でだった。加えて、月に一度の手動による現地データ取得も現場作業者の負担となっていた。

　THKではこうした課題を解決するため、より詳細な電力使用状況を可視化できるOMNIedge GXソリューションを導入した。GXソリューションの特長は以下のとおり。

・簡単設置：数珠つなぎ式の電力センサで狭い盤内でも省配線・省スペースでの設置が可能で、専用の通信回線を使って遠隔から手早く電力使用量を集計することができる

数珠つなぎ配線イメージ

 

・設備やラインごとの電力使用量を見える化：工場全体の電力使用量に加えて、センサのグルーピング機能で設備やラインごとの電力消費割合を算出。設備の移設や省エネ設備を導入した際も、投資効果や環境性能を正確に測定できるので、有効な対策の立案に貢献する

・デマンド（最大需要電力）のリアルタイム監視：あらかじめデマンドしきい値を設定。超過しそうな場合にアプリ画面上で通知してデマンド超過を防ぐ

システム構成イメージ

 

　THK山口工場でGXソリューションを導入した結果、以下のような効果が得られている。

・手早く電力使用量を集計：工場全体から各設備までの電力使用量を遠隔でモニタリング。データ取得の工数を大幅に削減することができた

・運転時間の最適化：GXソリューションで取得したデータをもとに設備の運転時間を見直し、待機電力を抑えたことで電力コスト削減につなげることができた

・効果的な設備投資：各コンプレッサーの電力使用量とエアー流量を測定および比較することで、劣化したコンプレッサーを特定。この分析により更新の必要性が高い設備にしぼって投資判断を行う予定

　THKでは、OMNIedge GXソリューションの導入を通じて、工場でのエネルギーに関わる課題解決にチャレンジしながら、カーボンニュートラル実現に向けた新たな取り組み（電力データと生産実績を掛け合わせた設備の異常検知、電力データをもとにした省エネ診断機能の開発など）を進めている。これらカーボンニュートラルへの施策などで得たノウハウをもとに、エネルギーロス解決をサポートするGXソリューションを提供していく。