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NTN、ギヤボックス設計解析ソフトウェアに軸受データの提供を開始kat 2025年07日08日(火) in

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　NTNは、世界的な歯車専門工作機械メーカーである米国Gleason 社傘下のスイスKISSsoft 社が開発・提供するギヤボックス設計解析ソフトウェア
「KISSsoft」（https://www.kisssoft.com/jp）に対し、同社軸受データの提供を開始した。

　KISSsoftは、国際的な規格に準拠した、機械要素の設計・最適化・検算を目的とするモジュール形式の計算プログラムで、ユーザーの要望に合わせてさまざまな用途や分野にカスタマイズしたソフトウェアパッケージの開発・提供や、主要なCAD ソフトウェアとの連携も可能。

　NTNでは今回、ユーザーの設計開発の効率化や開発期間の短縮に貢献するため、KISSsoftへの軸受データの提供を決定した。今回提供したのは、深溝玉軸受、アンギュラ玉軸受、円すいころ軸受、円筒ころ軸受、自動調心ころ軸受、針状ころ軸受、スラスト軸受など約6000型番の軸受データで、2025年春の同ソフトウェア更新時より同社データがラインアップされている。

　今回の軸受データの提供により、グローバルのユーザーがNTNの軸受を簡単・スピーディに選定できるように支援し、ユーザーにおける設計開発の効率化や開発期間の短縮に貢献していく。

　NTNは、これからもより多くのユーザーが同社の軸受を検討／選定しやすい環境を整え、ユーザーの利便性向上に貢献するとともに、さらなる販売拡大に取り組んでいく考えだ。

 

軸受選定検討時の画面（イメージ）

 

NTN、LTM社に資本参加、ショックアブソーバーを加え自動車アフターマーケットの販売を拡大kat 2025年07日08日(火) in

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　NTNの連結子会社で、欧州・アフリカ地区を中心に自動車や航空機、鉄道車両など向けにベアリングの製造・販売を行うNTN EUROPE は、チュニジアで自動車用ショックアブソーバーを製造するLa Tunisie Mecanique社（LTM社）に本年5 月19 日付で資本参加した。

　NTNグループでは、中期経営計画「DRIVE NTN100」Finalにおける重要施策としてアフターマーケットビジネスの販売拡大に取り組んでいる。中でも、自動車アフターマーケットビジネスについては、2024年より本部機能をNTN EUROPE 内に構え、欧州・アフリカを中心に商品ラインアップ拡充や販売網の強化などを進めている。

　商品ラインアップの拡充においては、世界トップクラスのシェアを誇るNTNグループのコーナーモジュール商品（ドライブシャフトやアクスルベアリング、ストラットベアリングなど）とも関連が深いショックアブソーバーをラインアップ追加商品として選定。

　NTNではLTM 社に資本参加することで、販売だけでなく設計や生産、品質管理まで深く関わり、自動車アフターマーケット市場において、ショックアブソーバーメーカーとしてブランドの優位性を高め、認知度やイメージの向上を通じて販売拡大に取り組んでいく考えだ。

 

イグス、潤滑剤不要・メンテナンスフリーの樹脂製リニアブッシュに国内標準サイズを追加し国内販売を開始kat 2025年07日08日(火) in

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　イグスは、潤滑剤不要・メンテナンスフリーの樹脂製リニアブッシュ「ドライリンR」シリーズに、国内標準サイズを追加し、国内販売を開始した。日本の設計現場で一般的に使用されているサイズに対応するもので、従来の欧州規格品と比べて、よりスムーズな設計対応・部品置き換えが可能となる。

樹脂製リニアブッシュ「ドライリンR」

 

　ドライリンRは、シャフトに沿って直線運動を行うリニアブッシュで、自己潤滑性のある高性能樹脂素材を使用。ボールレス構造により、低騒音・メンテナンスフリー・高耐久性を実現している。このため、粉塵・水・薬品などにさらされる環境でも長寿命を実現し、食品、医療、搬送機器など幅広い分野で採用されている。

　従来はドイツ（DIN）規格ベースの製品が提供されていたが、日本国内で主流のサイズとは異なるため、①装置メーカーにとっては、欧州サイズに合わせるために設計変更や部品点数の追加が必要となり、設計工数・管理工数の増加が発生する、②装置ユーザーにとっては、国内標準サイズとの非互換により現場での置き換えが難しい、という課題があった。

　これらの声を受けてイグスでは、日本国内で一般的に使われている寸法をもとに、新たに国内標準サイズを展開することを決定した。

　新サイズでの展開により、国内設計での使用においてはサイズに合わせる設計が不要となり、ドライリンRを既存規格品の代替部品として導入しやすくなる。特に、耐粉塵性・耐水性・耐薬品性が求められる環境で、従来の金属ベアリングからの置き換えニーズに対応する。

　同社では今後も、グローバル品質とローカル対応を両立させ、日本のユーザーのものづくりに寄り添う製品づくりを続けていく考えだ。