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ジェイテクト、軽量・コンパクト コラムアシストタイプのEPSを新開発kat 2023年12日04日(月) in

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　ジェイテクトは「軽量・コンパクト コラムアシストタイプ電動パワーステアリング（C-EPS）」を新たに開発した。本製品は广州汽车集团股份が11月17日に発表したミニバン「E8」に採用されている。

軽量・コンパクト コラムアシストタイプ電動パワーステアリング（左）
​​​​ステアリングコラム搭載位置（右）

 

　ジェイテクトが1988年に世界で初めて開発・量産して以来、世界シェアNo.1を誇るステアリングシステムは、自動車の「曲がる」機能を担うもので、このうちC-EPSは、パワーアシストユニットをステアリングコラムに配置するタイプ。

　今回、燃費向上や衝突安全性向上といった市場ニーズに応えるべく、「軽量・コンパクト」をコンセプトに開発したの特長は、以下のとおり。

1．C-EPSの軽量・コンパクト化による環境負荷低減

・EPSにはモータの回転力をステアリングアシストに必要な駆動力に増幅する減速機を搭載しており、今回、高強度かつ高減速比タイプの減速機を採用

・高減速比化はモータの出力を抑えることにつながり、モータの小型化を可能にしたことにより、減速機～モータ長において従来比8％削減、C-EPS全体質量において従来比11％低減を達成

・小型化した新開発モータでは、独自の補正制御によりモータのトルク変動を抑制し、モータ作動音を従来比50％以上低減し、静粛性向上も達成

減速機～モータ小型化

2．トルクセンサ部※3小型化による衝突安全性能の向上

・C-EPSは、衝突の際にドライバーへの衝撃を吸収し、傷害を軽減させるための衝撃エネルギー吸収構造を持つ。本開発品では、トルクセンサ部の小型化により衝撃エネルギー吸収ストロークを従来比15％増加することができ、コンパクト化と衝突安全性能向上を両立

トルクセンサ部小型化

　ジェイテクトでは本製品においては中国現地法人と連携し、ユーザーニーズに応えるために、設計・製造・調達をゼロから見直し開発を行ったが、今後は中国のみならず世界中の自動車メーカーに提案を進めていく。

イグス、低コスト協働ロボットの日本市場での本格販売を開始kat 2023年12日04日(月) in

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　イグスは、クラス最軽量の低コスト協働ロボット「ReBeL（リベル）」の日本市場での本格販売を開始する。

ReBeL

 

　ReBeLは、軽量で無潤滑の低コスト協働ロボットとしてドイツで開発され、2021年の発売以来、欧州、北米市場を中心に年々販売実績を伸ばしている。

　日本市場においては、本年より販売を開始しており、中小製造業を中心とするロボット需要の高まりを受け、様々な業界からの問い合わせや引き合いが増加。イグスではこうしたニーズに応えるため、ロボット製品の国内販売部門の体制を強化するともに、日本市場向けに対応したReBeLの拡販を開始する。

　ReBeLは、人間とロボットの協働作業に適したアーム型ロボットで、イグスが独自開発した高機能ポリマーで製造されているため、本体重量が約8.2㎏（ロボットに内蔵したコントローラ含む）と軽量のため、従来の金属製ロボットでは困難な壁付け、天吊りも可能。また、省スペースで設置できるためコンパクトな設計が可能となる。内蔵型コントローラやティーチングソフトウェア（iRC）をセットにして100万円台（可搬重量2㎏、最大リーチ600m以上クラスの協働ロボットとして最もリーズナブルな価格帯）で提供している。

　このように軽さや価格帯において競争力のある協働ロボットだが、従来はソフトウェアの操作画面がグローバル仕様のため英語版のみとなっていた。今回日本市場での販売強化にあたり、日本語表示に対応した。また、品質・安全性に対する要求が高い日本市場に対応するために、国際的な第三者認証機関によるISO TS15066 2017:4に準拠した試験で、協働ロボットとしての適合性を確認している。

　イグスでは、既存の設備やリソースをベースにしてシンプルかつ低コストな自動化で生産性の向上を図ること、そしてロボットをはじめとしたその製品群を「ローコストオートメーション（LCA）」と表現している。このLCAを日本市場においても訴求するために、本年1月に東京本社内にLCAセンターを開設し、自動化を検討している企業に対して、ロボットが実際に動作する様子を体感できる場を提供している。

　今回販売を強化するReBeLは、このLCA製品群の中でも今後日本市場で最も注力する製品に位置付けており、すでに軽さや価格においてさまざまな業界から注目されており、旺盛なニーズに対応するためReBeL拡販のための専門チームを立ち上げた。

　2023年11月時点で、製造現場以外にも、研究開発や製品の試験現場等での導入事例が増えており、今後は、大学・学校等の教育分野や、飲食業等サービス分野での幅広い用途の活用・採用も見込んでいる。なお、イグスはReBeLの販売を強化するとともに、来年度LCA事業における3倍の増員を視野に、日本事業全体での売上拡大を目指す。

　ReBeLの機能・特長は以下のとおり。

・プラスチックで構成されるため8.2㎏と軽量。壁付け、天吊りが可能

・コントローラ内臓で省スペース

・プラグ&プレイですぐに稼働可能

・最大2kgの可搬重量

・最大664mmの可動範囲

・最大6自由度

・最大速度0.2 m/s

・繰り返し精度:±1mm

・無料、ライセンスフリーのロボット制御ソフトウェア（iRC）を使用可能

NTN、業界最速の直進フィーダと通信機能付パーツフィーダコントローラを開発kat 2023年12日04日(月) in

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　NTNは、製造現場の加工設備に部品（ワーク）を供給する直進フィーダとして補助エアを削減しながら業界最速となる最大18m／分の高速搬送を実現した「クロスドライブリニアフィーダ」と、多数の運転条件の設定や運転状態の監視が可能な通信機能付パーツフィーダコントローラを開発した。社会情勢の変化や技術革新により製造業のニーズが多様化する中、製造業の生産性向上や製造におけるカーボンニュートラルの実現に貢献していく。

　生産年齢人口の減少やカーボンニュートラルを背景に、パーツフィーダには、部品の搬送速度の向上に加え、搬送を補助するエア量やそれに伴う消費電力削減が求められている。また、多品種少量生産のために、一つのパーツフィーダでさまざまなワークを搬送することが多くなっており、ワークに応じた多様な運転条件の設定を1台のコントローラで実現するニーズが高まっている。

　これに対し今回開発されたクロスドライブリニアフィーダは、板ばねを水平方向と垂直方向に交差（クロス）させる独自設計により、高速搬送に必要となる高振幅かつ高周波数の振動を発生。ワーク搬送の阻害要因となるピッチング運動（直進フィーダの入口と出口で振動が異なるためにワークがその場に留まったり、戻ったりしてしまう現象）を打ち消す独自機構により、直進フィーダとして業界最速となる最大18m／分（従来品比3倍の高速化）の高速搬送を実現している。加えて、直進フィーダとして使用するエア量を従来品比で最大で1/5に削減できる。

　また、上述の独自設計により、従来品比で17%の静粛化を実現している。

　自動車関連部品や樹脂部品、医薬品などの搬送に適用できる。

クロスドライブリニアフィーダ

 

　一方、パーツフィーダの運転制御用に新開発された通信機能付パーツフィーダコントローラの特長は以下のとおり。

・多品種少量生産に対応：PCやPLC（プログラマブルロジックコントローラ）を用いた指令により運転条件を無制限に登録し、パーツフィーダを制御することが可能

・状態監視が可能：運転時のモニタリングが可能。運転状態の変化をリアルタイムでより正確に捉えるとともに、データを蓄積することでタイムリーなメンテナンスが可能となり、突発的な設備の故障による生産停止を未然に防止

通信機能付パーツフィーダコントローラ

 

HEF、第8回鉄道技術展でブッシュと窒化処理を提案

　HEF DURFERRIT JAPANは11月8日～10日、千葉市美浜区の幕張メッセで開催された「第8回鉄道技術展2023」（主催：産経新聞社）に出展した。

HEFブースの様子

 

　HEFブースでは今回、フランスの鉄道車両において多数採用されている「HEFブッシュ」が紹介された。ブッシュのしゅう動面内のグリース分布をコントロールし、給脂インターバルの長期化を実現することで高速鉄道AGVなどに採用されている。こうした実績を背景に、日本国内でも鉄道分野でのHEFブッシュ採用の提案が早くから進められており、国内の地下鉄車両などですでに採用されている。HEFブッシュを採用することで、軌道保守や分岐器、車両（例えばブレーキ装置、トーションバー・アンチローリング装置、連結システム）などにおいて、メンテンナンスフリーや寿命延長に寄与できることを提案した。

HEFブッシュ

 

　また、CLIN（Controlled Liquid Ionic Nitriding）技術を適用したクリーンな塩浴軟窒化プロセス「ARCOR処理」を紹介。優れた耐摩耗性・耐焼付き性・耐食性を持つことから、六価クロムめっき代替処理として提案を行った。本プロセスに関わる薬剤は欧州化学物質庁（ECHA）に登録されREACH規制に適合する環境対応型プロセスとして認定を受けている。
 

ARCOR処理をした各種部品 kat 2023年12月4日 (月曜日)

HEF、第8回鉄道技術展でブッシュと窒化処理を提案kat 2023年12日04日(月) in

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• 滑り軸受

　HEF DURFERRIT JAPANは11月8日～10日、千葉市美浜区の幕張メッセで開催された「第8回鉄道技術展2023」（主催：産経新聞社）に出展した。

HEFブースの様子

 

　HEFブースでは今回、フランスの鉄道車両において多数採用されている「HEFブッシュ」が紹介された。ブッシュのしゅう動面内のグリース分布をコントロールし、給脂インターバルの長期化を実現することで高速鉄道AGVなどに採用されている。こうした実績を背景に、日本国内でも鉄道分野でのHEFブッシュ採用の提案が早くから進められており、国内の地下鉄車両などですでに採用されている。HEFブッシュを採用することで、軌道保守や分岐器、車両（例えばブレーキ装置、トーションバー・アンチローリング装置、連結システム）などにおいて、メンテンナンスフリーや寿命延長に寄与できることを提案した。

HEFブッシュ

 

　また、CLIN（Controlled Liquid Ionic Nitriding）技術を適用したクリーンな塩浴軟窒化プロセス「ARCOR処理」を紹介。優れた耐摩耗性・耐焼付き性・耐食性を持つことから、六価クロムめっき代替処理として提案を行った。本プロセスに関わる薬剤は欧州化学物質庁（ECHA）に登録されREACH規制に適合する環境対応型プロセスとして認定を受けている。
 

ARCOR処理をした各種部品

 

ジェイテクト、ケニア・ナイロビにアフリカ市場初の販売拠点を新設kat 2023年12日04日(月) in

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• 転がり軸受

　ジェイテクトは11月、将来成長が期待できるアフリカ地区の販売網強化を目的に、ケニア・ナイロビにJTEKT SALES MIDDLE EAST（JSME）の販売支店となるJSMEケニア支店を新設した。

　ジェイテクトは市販ビジネスの強化のため、2021年4月にアフターマーケット事業本部を立ち上げ、軸受に加え自動車部品など市販商品の拡販を推進している。

　従来アフリカ地区での販売は、中東代理店を主体にした活動をしていたが、今後成長が期待できる同地区に販売支店を設置し、ケニアを始めとする東アフリカ地区のユーザーに自動車や産業機械向けのアフターマーケット商材を提案していく狙い。

　東アフリカ地区の経済発展にともない、ユーザーニーズが多様化し、さまざまな課題が増えることが想定される。ジェイテクトおよびジェイテクトグループでは、それらユーザーニーズに対応し、課題を解決すべく商品提供を進めていく考えだ。

THK、牽引重量1tタイプの新型機搬送ロボットの受注を開始kat 2023年12日04日(月) in

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　THKは、2020年9月に受注を開始した搬送ロボット「SIGNAS」の牽引重量を2倍の1tに高めた新型機の受注を11月から開始している。

「SIGNAS」新型機

 

　SIGNASは内蔵カメラで目印となるサインポストを認識しながら自律移動する搬送ロボット。多くの製造・物流現場で用いられている、ルートテープを必要とするAGV（無人搬送車）とは一線を画し、独自の自律移動制御システムを搭載することによって、かつてない新しい誘導方式を実現する。プログラムの専門知識がなくても、サインポストの位置を変更することで簡単に走行場所を変えることができ、レイアウト変更工事の手間もかからない。

　積載用途のほか、複数台の台車を後方に連結させたり、台車の下に入り込んで牽引することなどにより、次工程へ製品を搬送できる。既存機は牽引可能な重量が500kgだったが、新型機は既存機の2倍の1tに向上した。SIGNASの使いやすさはそのままに、より幅広いワーク・用途に対応しユーザーの搬送自動化、作業者負担の軽減を実現する。

　特長は以下のとおり。

・独自の自律移動制御システムで簡単設定：ロボットに内蔵されたステレオカメラで、設置されたサインポスト（目印）との距離・方位を計測し、経路に沿って 走行動作（発進／カーブ／スピンターン／停止）を制御。経路の設定はサインポストを設置するだけで、ルートテープレスのため、レイアウト変更工事の手間もかからない

SIGNASの自律移動制御システム

 

・牽引重量は既存機の2倍の1t：新型機は牽引可能な重量が500kgから1tへ大幅に向上。金属加工品等の重量物搬送や長尺品、パレットの搬送など、より幅広い用途で使用できる

・車体寸法は既存機とほぼ同一：新型機は車体高さが22mm高くなるのみで、幅寸法、長さ寸法はともに既存機と同一寸法のため、これまでと同じ道幅で走行することが可能

THKとSkillnote、業務提携を締結し、スキル管理AIソリューションをリリースkat 2023年12日04日(月) in

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　THKとSkillnoteは、業務提携を締結し、OEE（設備総合効率）最大化プラットフォーム「OMNIedge」の新たなソリューションとして、スキルマネジメントシステム「Skillnote」と連携した「スキル管理AIソリューション」を12月1日から提供開始した。スキル管理AIソリューションでは人財スキルデータを一元管理・可視化、スキルマネジメントを劇的に効率化できる。

　本サービスは、「OMNIedge」に集約された設備保全データやセンサーデータに、「Skillnote」が管理する人財スキルデータを統合することで、生産設備を扱う人財のアサイン最適化と、データに基づいた戦略的な人財育成ならびに設備保全計画の立案を支援する。

　近年、工場の生産設備は、自動化やセンサーデータを用いた予知保全などによる生産性向上の取り組みが進められている。一方で、設備を扱う人財の管理と育成に関してはさまざまな課題が顕在化してきている。例えば、人手不足により一人当たりが担当する設備台数が増加していることや、設備の複雑化や老朽化により求められる操作スキル、保全スキルが高度化していること、また、設備を扱いなれたベテランの退職に伴う技能伝承が進んでいないことなどがある。これらの課題は、現状手つかずのままであることが多く、製造工場および設備におけるロス低減の観点からも、デジタル化による課題解決が求められている。

　そこでTHKとSkillnoteは、どの設備を、誰が、どの程度、操作や保全できるかといったスキルデータを設備保全データと組み合わせ、より包括的な管理とデータ活用を可能にするサービスを提供する。これにより、設備と人に起因するロスを低減し、OEEの最大化に貢献する。

　スキル管理AIソリューションの特長は以下のとおり。

・設備保全データと、設備を扱う人財のスキルデータを一元化：センサーによるリアルタイムの検知データを含む設備保全データとスキルデータを一元化し、同一画面上から最新情報を把握、更新できる

・設備を扱えるスキル保有者の高速マッチング：スキルデータを元に設備を扱える最適な人財がレコメンドされ、システム上から業務をアサインできる。予兆検知への対応や、設備不調、部品交換、トラブル対応などの際に、スキルや経験のデータを元に最適な担当者に修理やメンテナンスの指示を出せる。また、設備保全計画の立案時に最適な人財をアサインできる

・教育計画の立案と進捗管理：個人に最適化した教育計画の立案から、教育の記録、承認、スキル自動付与までの一連のプロセスをシステム上で完結できる。ベテランの退職に伴う技能伝承や、設備の複雑化、老朽化などに対応するための戦略的な人財育成を確実に推進できる

　THKでは今後、データをもとに設備保全計画を自動立案する機能を予定しているほか、扱える人財が少ない設備に対する教育強化のレコメンドや、設備保全の実績をベースにしたスキル習熟度の自動更新機能も検討している。

 

THK、OEE（設備総合効率）最大化プラットフォームで、保全一元管理ツールをリリースkat 2023年12日04日(月) in

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　THKは、OEE（設備総合効率）最大化プラットフォーム「OMNIedge（オムニエッジ）」 （https://www.thk.com/brand/omniedge/jp/）から保全一元管理ツールの提供を開始する。設備保全の情報をデジタル化し、保全活動の効率を最大化できる。

　製造現場では人手不足や高経年設備への対応などを背景に、保全活動のDX化やPDCAサイクル効率化の需要が高まっている。THKではこれまで、IoT技術を活用した直動部品（LMガイド、ボールねじ、アクチュエータ）、回転部品（モータ、ポンプ、ファン）向けの「部品予兆検知AIソリューション」をはじめ、工作機械の切削工具向け「工具監視AIソリューション」を提供し、CBM（状態基準保全）を実現させるソリューションを広く展開してきた。

　一方で、製造現場ではCBMに加えて、TBM（時間基準保全）やBM（事後保全）なども含めた様々な保全方式をバランスよく管理・運用していくことが求められている。これに対し同社では今回、保全活動の総合的な管理・運用をサポートする「保全一元管理ツール」の提供を開始するもの。

　本ツールでは、設備や保全に関するデータ（保全履歴、修理の進捗状況、定期点検の通知、ワークフローなど）をクラウド上で一元管理して、保全活動のPDCAサイクル効率化を実現。例えば、本ツール上で設備の不具合や修理の進捗状況を関係者とタイムリーに共有することで、突発的な設備の故障にも迅速に対応できる。

　また、日常点検のスケジュールをカレンダー上で一元管理しながら関係者へ自動でリマインド通知できるため、計画的な保全活動のサポートや点検漏れの削減にも寄与する。

　従来のCBMを実現させるソリューションに加えて、TBMやBMなどもサポートする「保全一元管理ツール」を活用することで、設備のTBM、BM、CBMの対応におけるベストなバランスを実現することが可能となる。これにより保全効率を向上させて、止まらない生産設備を実現できる。

　保全一元管理ツールの特長は以下のとおり。

・設備保全データ（TBM、BM、CBMなど）を一元管理：設備や保全の情報を紐づけてクラウド上で一元管理。過去のメンテナンス履歴から最新の状況まですぐにアクセスできるため、データの管理工数を大幅に削減できる

・計画的な保全活動のスケジューリングをサポート：日常点検のスケジュールをカレンダー上で一元管理。関係者への自動リマインド通知機能を使えば、点検漏れを防止できる

・最新の状況をタイムリーに関係者へ共有：故障中の設備や修理対応の進捗状況などを関係者にタイムリーに共有。修理対応の報告から管理者の承認まで「保全一元管理ツール」内で行えるので、運用効率の向上を図れる