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エボニック、エコヴァディスから世界で最も持続可能な企業の一つに認定kat 2025年10日06日(月) in

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　エボニック インダストリーズ（エボニック）は、サステナビリティに対する取り組みを評価する国際的な機関であるEcoVadis社（エコヴァディス）より、2025年の企業評価において「ゴールド」評価を獲得した。エボニックは過去12カ月間に評価対象となった企業の中で、上位5％に位置づけられている。

 

　エボニックの最高人事責任者兼労務担当取締役・サステナビリティ担当執行役員であるトーマス・ヴェッセル氏は、「このゴールド評価は、エボニックが持続可能性に一貫して取り組んできたことの証です。持続可能性を共に実践し、共に形づくることで達成できる成果を示している」と述べている。

　エコヴァディスの評価は、「環境」「労働と人権」「倫理」「持続可能な資材調達」という四つのカテゴリーに基づいて行われる。評価には社内データに加え、公開情報も活用され、企業の透明性と説明責任が問われる。規制の強化やステークホルダーの期待の高まりにより、企業に求められる基準は年々厳しくなっている 。

　エボニックのサステナビリティ部門責任者であるラルフ・デュッセルしは、「サステナビリティは継続的な改善プロセスで、エボニックはステークホルダーと共に積極的に取り組んでいる。自社のプロセスを最適化するだけでなく、製品がお客様の用途で最大限の価値を発揮できるよう努めている」とコメントしている。

　エボニックは、化学業界の国際的イニシアチブ「Together for Sustainability（TfS）」の創設メンバーとして、グローバルサプライチェーンにおける持続可能性の標準化と監査の推進に取り組んでいる。エコヴァディスによる今回の評価は、TfSとの戦略的パートナーシップの成果であり、エボニックが業界の持続可能性推進において先駆的な役割を果たしていることを示している 。

NTN、産業機械用等速ジョイントのメンテナンスサービスを開始kat 2025年10日06日(月) in

• 産業機械

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　NTNは、産業機械用等速ジョイント（CVJ：Constant Velocity Joint）を対象としたメンテナンスサービスを開始した。製鉄や鉱山、化学、製紙、食品など幅広い分野の設備で動力伝達部品として使用されている産業機械用等速ジョイントを対象とするメンテナンスサービスの提供を通じて、買い替えコストの抑制に加え、故障リスクの低減によるダウンタイムの抑制、エネルギー効率の向上、さらにはサーキュラーエコノミーの推進にも貢献していく。

　NTNは自動車のモーターやエンジンからタイヤへ動力を伝える等速ジョイントを1963年に日本で初めて実用化した。以来、技術面と製造面の両面から技術を磨き、現在では世界トップクラスのシェアを誇る。

　同社は、自動車分野で培った高度な技術力を生かし、産業機械の分野においてもモーターなどの駆動装置からの動力を円滑に伝達する等速ジョイントの開発・販売も行っている。機械設備の設計上、取り付け角度が生じる場合でも、静粛性となめらかな動力伝達を両立できる構造に加え、潤滑剤であるグリースはゴム製などのブーツによって密封されているため、長時間にわたって給脂が不要で、グリースの飛散も防止でき清潔な環境の維持にも貢献している。こうした点が高く評価され、製鉄や鉱山、化学、製紙、食品など幅広い産業分野で採用されている。

　同社は今回、等速ジョイントのトップクラスのメーカーとして長年にわたり培ってきた技術やノウハウを生かし、新たにメンテナンスサービスの提供を開始した。本サービスでは、等速ジョイントの内部を分解・洗浄し、各部品の状態を精査した上で、必要に応じて新品部品への交換や再組み立てを行うことで、商品の長寿命化を実現する。さらに、将来的な買い替えの必要性や最適な保守計画に関するアドバイスも提供する。

　NTNは、本メンテナンスサービスを通じて、ユーザーの買い替えコストの抑制やダウンタイムの削減などに貢献するとともに、買い替え品の製造に伴う環境負荷の低減を通じてカーボンニュートラルおよびサーキュラーエコノミーの推進に貢献する。また、商品の選定や提供にとどまらず、商品の取り扱いや運用保守まで含めた軸受ライフサイクルマネジメントの提供により、アフターマーケット・ビジネスのさらなる拡大を推進していく。

　メンテナンスサービスの内容は以下のとおり。

・内部部品の分解・洗浄、調査・確認
・部品交換
・再組み立て
・依頼品の状態や買い替えの必要性などに関する助言

　主なサービス提供先は以下のとおり。

・製鉄機械、鉱山機械、化学機械、製紙機械、食品機械など

左：産業機械用等速ジョイント（CVJ） 右：取り付け角度が発生しても静粛で円滑な動力伝達が可能

 

産業機械用等速ジョイントの適用例
モーターなどの動力を角度や距離がある別の装置に伝達する用途で使用される

 

産業機械用等速ジョイントの構造例

 

NTNセールスジャパン、国際自転車ロードレース「マイナビ ツール・ド・九州2025」で「NTN 回る学校」を開催kat 2025年10日06日(月) in

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• 転がり軸受

　NTNの販売子会社であるNTNセールスジャパンは、10月10日から13 日にかけて長崎県、福岡県、熊本県、宮崎県、大分県で開催される国際自転車ロードレース「マイナビ ツール・ド・九州2025」に2年連続で協賛し、各レース会場でベアリングについて楽しみながら学ぶことができる「NTN 回る学校」を開催する。

　本大会は、近年に九州を襲った自然災害からの復興を象徴するイベントとして開催されているUCI（Union Cycliste Internationale、国際自転車競技連合）公認の国際自転車ロードレース。3回目の開催となる今大会は、開催地に新たに長崎県と宮崎県を追加し、計4会場で国内外の18チームがレースを繰り広げる。

　同社は、各レース会場でNTNの主力商品であるベアリングを楽しみながら学べる「NTN 回る学校」を開催する。親子で挑戦できるベアリングの組み立て体験や、ロードバイクに使用されるベアリングの展示、また、ベアリングを構成するシールやグリースの違いによるベアリングの回転の違いを感じてもらう体験型の展示も実施する。

　NTNはロードバイク向けの各種ベアリングに加えて、自転車向けのベアリング技術を生かし、国際大会で活躍する車いす陸上競技選手にもベアリングを提供している。今後もこうした機会を通じてベアリングの役割やエネルギーロス低減など社会への貢献を広く知ってもらうとともに、自転車向けのベアリングの開発・提供を通じて、環境に優しい移動手段である自転車市場の発展ならびに環境負荷の低減に貢献していく考えだ。

ベアリングの組み立て体験
外輪、内輪、保持器、ボールを組み合わせてベアリングの組み立てに挑戦できる。初めてベアリングを見る人も、ベアリングの構造や仕組みについて学べる

 

ジェイテクト、半導体製造用ドライポンプ向けベアリングの中国生産に着手kat 2025年10日06日(月) in

• 半導体・FPD

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• 転がり軸受

　ジェイテクトは、産機・軸受事業で培ったコアコンピタンスを生かし、成長性のある半導体産業に向けて、各工程で使用されるドライブポンプ用ベアリングの中国生産に着手した。現地生産による中国国内のドライポンプメーカーへの納入を進めることで、価格や運搬に関するムダを取り除き、ユーザーに貢献していく。

　産機・軸受事業においては、半導体産業を戦略市場と位置付け、既存製品の拡販と新規製品の開発により、国内外の半導体製造に携わるお客様への貢献を進めている。

　本製品は半導体製造における露光、エッチング、薄膜形成、電極形成などの工程において、真空環境をつくるドライポンプに使用されるベアリングで、一般的な半導体生産ラインでは数千台規模のドライポンプが使用され、一台当たり4個程度のベアリングが使用される。同社では、この製品の現地供給を通じて半導体産業に貢献していく。

　ジェイテクトはこれまで培った技術を生かし、ベアリングの高精度加工によって多様な産業のニーズに応えてきた。半導体産業におけるドライポンプには低騒音・低振動化が強く求められており、これに応えるとともに、真空下の劣悪な潤滑環境においても長時間ベアリングを使用できるように、セラミックボールの採用によりポンプの信頼性向上に貢献してきた。

　ジェイテクトではこれまで、ドライポンプ用ベアリングを徳島工場とグループ会社のジェイテクトプレシジョンベアリングで生産しており、国内外のドライポンプメーカーに納入していた。今後、中国市場における半導体生産の成長に貢献するため、中国の現地法人である捷太格特軸承(無錫)（JTEKT BEARINGS (WUXI)）での生産を2026年1月に開始する。

半導体製造工程の概略とドライポンプが活躍する工程

 

　ジェイテクトはこれらの高度な技術を現地生産に適用し、中国国内のドライポンプメーカーへの迅速な供給が可能となる。これにより、納期の短縮と価格競争力の向上に貢献し、現地顧客の期待に応える体制を整えた。

　ジェイテクトは今後も、グローバルな製造・供給ネットワークの強化を通じて、より高品質で信頼性の高い製品を提供し、真空技術分野の発展に寄与していく。世界中のあらゆる産業を支えるベアリングを重要なソリューションと位置づけ、今後も自社が持つコンピタンスの掛け合わせにより技術を磨き、ユーザーにソリューションを提供していく。自動車、建設機械、鉄鋼、工作機械、半導体など社会の基盤となる産業にソリューションプロバイダーとして貢献していく考えだ。