日本半導体製造装置協会、半導体・FPD製造装置の需要予測を公表、2021年に初の3兆円超えへ

　日本半導体製造装置協会（SEAJ、会長：牛田一雄ニコン会長）は1月9日、2019年～2021年の半導体・FPD製造装置の需要予測を発表した。SEAJ半導体調査統計専門委員会（メンバー13社）およびFPD調査統計専門委員会（メンバー7社）による需要予測と、SEAJ理事・監事会社20社による市場規模動向調査結果を総合的に議論・判断し、SEAJの総意としてまとめたもの。

　半導体／FPD製造装置の日本製装置販売高の予測では、2019年度は、半導体製造装置が8.1％減、FPD製造装置は6.8％減、全体で7.8％減の2兆5658億円と予測した。2020年度は半導体、FPDともに緩やかな回復を見込み、全体で7.2％増の2兆7511億円と予測した。2021年度はFPDに不透明さは残るものの、半導体投資が本来の成長軌道に戻ると見て、全体で2018年度の2兆7843億円を超える史上最高額となる、9.4％増の3兆89億円と予測した。

　また、半導体製造装置・日本市場販売高の予測では、2019年度はイメージセンサーの投資は好調だったもののメモリーメーカーの投資が想定以上に悪化したため、30.5％減の6865億円と予測した。2020年度はメモリー投資の復活と高水準のイメージセンサー投資継続で31.4％増の9021億円とした。2021年度は2020年と同水準と見て、0.3％増の9048 億円を予測した。

　半導体製造装置について、2019年度の日本製製造装置販売高はメモリー投資の抑制傾向が続くものの想定以上にロジック、ファウンドリー投資が好調な点を加味し、前回予測から2.9ポイント上方修正の前年度比8.1％減の2兆658億円と予測。2020年度はメモリー投資の復調が見込まれるため8％増の2兆2311億円、2021年度は12％増の2兆4088億円と予測した。2020年は、5G通信の普及が本格的に始まる年であり、関連してデータセンタ需要の復調も期待できる。半導体需要は、これまでのように電子機器の出荷台数に大きく依存するのではなく、5GやAI、IoT、自動運転など用途の広がりによって拡大していくと見た。

　FPD製造装置については、G6基板のOLED（有機EL）、G10.5基板のLCDともに、中国が投資の8割を占める。2019年度はG10.5基板の投資で一部納期の延期が見られることから6.8％減の5000億円を予測。2020年度は4.0％増の5200億円、2021年度は1.9％増の5101億円と予測した。